毎日と、万一の安心がつづく「大丈夫」と言える住まいを。 - パナソニックホームズ

いま改めて考える
防災対策とは？

自然災害のリスクへの関心が高まる中、
関東大震災から100年を機に
防災対策に対する実態調査を実施。
専門家にもお話を伺いました。

調査から見えてきたのは、
もっとも身近な「住まい」そのものの対策が
見落とされているという事実。
そして、住まいの防災力を高めることが、
ひいては街の防災力の向上にもつながるということを学びました。
地震大国日本の住宅メーカーとして、
災害に強い家をつくり、広げていくこと。
その使命を胸に刻みながら、これからも、私たちは
万一の時も「大丈夫」と言える住まいをお届けしてまいります。

万一の時も安心して住み続けることができる
パナソニックホームズの「⼤丈夫」と⾔えるポイント

地震で倒壊を免れても、建物の損傷が大きければ安心して住み続けることはできません。パナソニックホームズは、繰り返しの地震による倒壊を防ぐことはもちろん、ゆがみまで防ぐことで建物の損傷を抑え、地震の後も安心して住み続けられる住まいをお届けします。

実際の住宅を用い、過去の大地震を超えるエネルギー量の耐震実験^※を実施。実験後の検証では、一部にクロスの切れやタイルのひび割れ、瓦の割れがあるものの、構造体の交換が必要となるような大きな損傷は見られませんでした。

※2011年6月、大林組技術研究所の実験施設にて実施。阪神・淡路大震災神戸波の約4.3倍、東日本大震災築館波の約1.8倍のエネルギー量。基礎については、本実験施設では確認できないため、他の実験でクラック・割れが生じても、建物が安全であることを確認しております。建物条件によっては同様の実験結果とならない場合もございます。この実験で制震鉄骨軸組構造の高い耐震性は確認できましたが、実際の地震におけるお客さまへの保証は保証基準によりますのでご了承ください。

パナソニックホームズは、入念な調査でそれぞれの土地に潜む地盤リスクを洗い出し。軟弱な地盤では改良や補強工事を施し不同沈下を防ぐなど、それぞれの土地に合った基礎工法を採用しています。

立ち上がり幅170mmの基礎で
建物をしっかり支えます。
外部からの延焼はもちろん、内部からの燃え広がりを防ぐ防耐火対策を徹底しています。また、建物が密集する都市部の防火地域でも建築可能な耐火構造にも対応できます。

外壁パネルは、建築基準法に準じた実物大の防耐火試験（載荷加熱試験）によって、延焼時の安全性を確認。

室内の壁や天井下地には、不燃材料の石膏ボードを採用して、内部からの燃え広がりを防止。
大型の台風や豪雨への対策として、被害を受けやすい開口部に、飛散を抑える防災合わせガラスや高耐風圧シャッターなどの装備をご提案しています。

高耐風圧シャッター

防災合わせガラス（AGC株式会社製）左：1枚ガラス／右：防災合わせガラス
地震による室内での事故を防ぐために、収納物の落下を防ぐ耐震ロック、割れても破片の飛散による危険を低減できる合わせガラス、家具の転倒を回避できる造り付け収納などの安全対策をご提案します。

耐震ロックの効果検証動画

たとえ建物が無事でも、電気やガス、水などが止まれば、安心して住み続けることはできません。ライフラインが止まっても「大丈夫」と言える備えをご提案します。

※当社が実施した調査では、災害時の「在宅避難」の意向は高いものの、自宅で生活を続けていくための備えは不足している実態が明らかになっています。
詳しくは、当社プレスリリースをご覧ください。「『在宅避難』の意向が高い反面、自宅での生活継続に必要な対策不足が明らかに」

太陽光発電と蓄電池が補い合って、
停電しても昼夜電気が使える。

家電や照明、スマホの充電など、暮らしに電気は欠かせません。太陽光発電と蓄電池があれば、昼間は太陽光発電、夜間は蓄電池に充電した電気を使えます。停電が長引いた場合も、太陽光で発電して蓄電池に充電を繰り返すことで、電気を確保することができます。

照明

冷蔵庫で食品を保存

テレビで情報収集

スマホの充電
電気自動車を非常時の家庭用電源として使うことができる設備もご用意しています。

ケーブル１本、簡単操作で
非常用電源として使えます。
トイレなどの生活用水はもちろん、
飲料水^※1まで確保。

断水時の水の確保も欠かせません。ペットボトルのストックに加えて、家に貯水タンクがあればさらに安心です。パナソニックホームズがご提案する貯水タンクは、ただ貯めておくだけでなく、常に新鮮な水と入れ替わり、空気に触れない二重構造で飲料水の水質をキープ。断水しても、4人家族で約３日分の飲料水を確保することができます。その他お湯や生活用水を確保する設備もご用意しています。

※1.旅行など長期不在により、3日間（72時間）を超えてキッチンの水道を使用しなかった場合は、飲料水としての使用はできません。飲料水として使用する場合は、通常水量（12ℓ/分）で30分以上排水し、マルチアクア内の水をフレッシュ化したうえで、ご使用いただく必要があります。
※2.1人あたり3ℓ/日 × 4人家族 × 3 日間＝ 36ℓ ＜ 43ℓとして、4人家族で3日分の飲料水を確保します。
※3.飲料水として使用することはできません。
Home IoTによる
災害への備えと情報収集。

パナソニックホームズの住まいはパナソニックのAiSEG2（Home IoT）を標準搭載。ふだんの暮らしに役立つさまざまな便利機能だけでなく、万一の場合も安心な機能を提供します。

※1●気象警報を連動させる場合は、パナソニック製創蓄連携システム、電動窓シャッターのいずれか、またはすべてを動作させる設定にする必要があります。●サーバーサービス（無料）の登録が必要です。●警報発令時に自動制御が行われるため、電気料金が高くなる場合があります。気象データや通信回線などに問題が発生した場合に本機能が正常に動作しない場合があります。
※2●ホームナビゲーションをインターネットに接続する必要があります。●［コンテンツ提供・運用協力株式会社レスキューナウ］株式会社レスキューナウは、24時間365日有人体制で運営する危機管理情報センターから、鉄道遅延情報・ÍS避難情報・ライフライン情報・防犯情報・地震・津波・火山などの危機管理情報を配信しており、インターネットポータルサイトやテレビ局、路線検索サービス、自治体官公庁、デジタルサイネージなど多数のメディア・システムで採用されています。●インターネット環境により遅延が発生する場合があります。●震度速報を配信（緊急地震速報は配信されません）。

運悪く被災してしまった場合、早期に復旧するには外部の助けが必要です。パナソニックホームズは、被災したオーナーさまに対する迅速な復旧支援活動と手厚い補償制度で、一日も早い復旧をサポートします。

被災したオーナーさまに対し、
会社をあげた復旧支援活動を実施。

災害が発生したら速やかに災害対策本部を設置。地震被災リスク推定システム『P-HERES （ピー・ハーレス）』 ^※により対象エリアのオーナーさまの被災状況を迅速に確認、支援部隊を編成して、会社をあげて復旧支援活動を行っています。

※災害の規模や当社の被災状況により、復旧支援活動ができない場合があります。

※『P-HERES（ピー・ハーレス）』について詳しくは、当社プレスリリースをご覧ください。
「地震被災リスク推定システム『P-HERES（ピー・ハーレス）』を9月1日防災の日から運用開始」

1995年阪神・淡路大震災
2004年新潟県中越地震
2004年新潟・福島豪雨
2004年台風23号豊岡水害
2011年東日本大震災
2015年関東・東北豪雨
2016年熊本地震
2018年西日本豪雨
2019年台風19号各地の被害

補修工事のサポートやお見舞い金など、
復旧の負担をできるだけ軽くする
「あんしん倶楽部」。

台風や床上浸水で受けた被害に応じて、補修工事をサポートしたり、お見舞い金をお届けするなど、万一の時に安心の有料会員制度で、速やかな復旧をサポートします。

※地震による損害は対象に含まれません。
※他にも様々なサポートメニューがあります。詳しくは営業担当にお問い合わせください。

万一、地震の揺れにより建物が全壊、半壊してしまっても建て替え・補修により原状復帰をお約束します。

地震の揺れで建物が全壊してしまった場合、地震保険では半額分までしか補償されないことをご存じでしょうか。パナソニックホームズは強さへの自信の証として、万一の地震による建て替えや補修を最長３５年保証します。

※地震あんしん保証には条件があります。詳しくは下記の当社ホームページでご確認ください。

保証には条件があります。詳しくは「地震あんしん保証」のホームページをご確認ください。

長く安心して
住み続けられる品質を保証。

パナソニックホームズは、長期視点の品質にこだわり、頑強で耐久性に優れた住まいを追求してきました。構造耐力上主要な部分は、35年間の初期保証に加えて、点検とメンテナンスを実施しながら途切れることなく保証延長を繰り返すことにより、お引渡し日より最長60年の長期保証にも対応。建てた後まで長く続く安心とご満足をお届けします。

※保証延長には当社指定の有料メンテナンス工事の実施が条件となります。

「街を、家でまもろう。」を合言葉に、

災害に強い街づくりへの取り組みを

応援していきます。

2018年より続く、戸越銀座商店街とパナソニックホームズの協業プロジェクトでは、災害に強い街づくりに向けた幅広い取り組みを行なっています。今年開催の「防災街づくりフェア」（2023年9月1日〜30日）では、住民の防災意識を高めるとともに、災害に強い家について相談できる「住まいのよろず相談所」を開設するなど、さまざまな活動を実施。東京都と区が連携し、「燃え広がらない・燃えない」街づくりを進める不燃化エリア・品川区における災害に強い家への建て替えをお手伝いしながら、地域密着で災害に強い街づくりをサポートしていきます。