住まいづくり・住まい探しの情報ガイド
住まいづくり・住まい探しの情報ガイド
オーナーさま専用サイト
お役立ちコラム
【目次】
近年、家庭用エネルギー消費量の削減のために「ZEH」が注目されています。ZEHとはnet Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略語で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」の意味です。国がZEHを建てる方への支援を積極的に進めており、メディアで取り上げられることもあるので聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
しかし、何をしたらZEHの対象になるのかについては、よくわからない方もいるかもしれません。
そこで本記事では、ZEHとは何かについてわかりやすく解説します。メリット・デメリットに加え、ZEHの認証条件も紹介しますので、ぜひこの機会に理解を深めましょう。
ZEHとは、以下3つの要素を満たした住宅を意味します。
つまり、外壁や屋根などの素材に断熱性の高いものを採用し、LED電球やエアコンなどの省エネ設備と伴せて、太陽光発電などの創エネシステムを導入した住宅と言えるでしょう。
またZEHは、通称「ゼッチ」と呼ばれ、一般的に3つの種類に分けられています。それぞれの定義は以下のとおりです。
まずベースとなる「ZEH」は、以下の条件を満たしている住宅が当てはまります。
つまり、省エネ設備の導入などで従来より20%以上エネルギー消費を削減し、創エネ設備と合わせて、省エネ率が100%以上となる住宅がZEHです。
次に「Nearly ZEH」はニアリー・ゼッチと呼ばれ、ZEHの基準に近いものの、まだZEHには満たない住宅を示します。
具体的にZEHと異なる点は、年間のエネルギー消費収支です。ZEHでは省エネ率100%以上でしたが、Nearly ZEHは75%以上の省エネ率を目指します。
100%には満たないけれども、先進的な取り組みで大幅な省エネを実現している住宅が当てはまるでしょう。
そして「ZEH Oriented(ゼッチ・オリエンテッド)」は、ゼロ・エネルギー・ハウス指向型住宅といわれるもので、都市部の狭小地を対象に建てられる住宅を言います。
上記2種類との違いは、エネルギー収支率と再生可能エネルギー設備の有無です。
ZEH Orientedでは、省エネ率20%以上を達成していれば、再生可能エネルギー設備の導入は不要とされています。なぜなら都市部の狭小地では、日当たりが悪かったり屋根の面積が小さかったりなど、再生可能エネルギー設備を導入するのが難しい環境が多いからです。
具体的な基準としては、「北側高さ制限の対象となる地域」かつ「敷地面積が85平方メートル未満となる土地」である必要があります。ただし、平屋の場合は対象となりません。
ZEHにすると、省エネが期待できることはなんとなくイメージできたでしょうか。メリットを見ていくと、ほかにもプラスになることがあるのです。
ZEHでは、具体的に3つのメリットが得られます。
経済面での負担については、窓や外壁などの断熱性が高まることで冷暖房の効きが良くなります。加えて、省エネ設備を導入するため、毎月の光熱費を減らすことが可能です。さらに太陽光発電などでエネルギーの創出もおこなうことで、余った分のエネルギーを販売し副収入につなげられるメリットもあります。ZEHは資産価値も高いので、売却の際にも有利に評価してもらえる場合もあります。
そして、断熱性の向上により年中通して快適な空間を保て、室温差によるヒートショックのリスクが低減できます。災害時には太陽光発電や蓄電システムを利用できるため、停電の際でも電気のある生活を送ることができます。
一方で、ZEHにはデメリットも存在します。
省エネ率や長期的なランニングコストを考えるとお得なZEHですが、建築にかかる初期費用は従来の住宅よりも高額です。
ZEHの建築では断熱性効果の高い素材を使用したり、太陽光発電を設置したりするため、従来よりも200〜300万円程度は高くなると言われています。省エネ性能が優れた冷暖房設備や給湯器、LED照明などの導入も別途必要です。これらの費用を合わせると、同じ条件の新築住宅よりどうしても高くなってしまうでしょう。
また、ZEHで建てるには認証を受けた住宅会社に依頼する必要があるため、地域によっては、ZEHに対応できる施工会社が見つからないケースも考えられます。そのため、ZEHを検討する際には依頼先の見極めや入念なリサーチが欠かせません。
初期費用がかかるのがZEHのデメリットだとお伝えしました。
しかし、ZEHで建てる際には補助金制度を利用できます。
種類 | 補助金 (1戸当たり) | 蓄電池設備導入の補助金 (1kwh当たり) | 備考 |
ZEH | 55万円 | 2万円※ | - |
Nearly ZEH | 55万円 | 2万円※ | 寒冷・低日射・多雪地域に限る |
ZEH Oriented | 55万円 | 2万円※ | 都市部狭小地・多雪地域などに限る |
※上限は20万円かつ補助対象経費の3分の1以内
ZEHより省エネ・創エネ率を高めた「ZEH+(ゼッチプラス)」では1戸当たり100万円、さらにZEH+の自家消費を強化した注文住宅は「次世代ZEH+」として、100万円に上乗せして蓄電システムや燃料電池などの設備導入費用1戸当たり100万円の補助金が受けられます。
ただし、いずれの補助金も認証を受けた「ZEHビルダー・プランナー(設計事業者)」へ依頼することが必須です。
※1 上記内容は本記事公開時時点のものであり、時間経過に伴って状況が異なっている場合があります。(2022年12月時点)
3種のZEHでは、いずれも以下の要件を満たす必要があるとお伝えしました。
ここでは、さらに具体的な認証基準を紹介します。
まず、ZEHの認証基準は以下のとおりです。すべてを満たす必要があります。
UA値は断熱性の高さを示す値で、8つのエリアごとに以下の指定数値が定められています。
地域区分 | UA値 |
旭川・札幌など(1・2地域) | 0.4相当以下 |
盛岡など(3地域) | 0.5相当以下 |
仙台・つくば・東京・鹿児島など (4〜7地域) | 0.6相当以下 |
那覇など(8地域) | 指定なし |
また、エネルギー消費量の計算対象は冷暖房・換気・給湯・照明とされており、電子レンジなどの生活家電使用分は含まれません。
次に、Nearly ZEHの基準です。
ZEHとの違いは、エネルギー収支が100%に届かないレベルでも認証される点のみで、そのほかはZEHと同じように対策が必要です。
最後に、ZEH Orientedの基準です。ZEH Oriented(ゼッチ・オリエンテッド)は、都市部の狭小地など上記の基準を満たすのが困難な環境下で建てられる住宅です。
そのため、他の2種類よりも少ない項目で認証されます。
ZEHやNearly ZEHで必要な「再生可能エネルギー」は認証基準から除外されています。必要な設備を導入して、省エネを20%実現できれば認められます。
ただし、狭小地の条件として以下を満たすことが必要です。
ZEHは地球温暖化対策の一環として、家庭用エネルギー消費量削減のために政府も普及に力を入れています。「2030年以降はZEHであることが新築住宅の条件」とまで言われています。
注文住宅をZEHで建てるには、認証を受けた住宅会社へ依頼する必要があります。住宅会社の選定の際には、ZEHビルダーかどうかをしっかりと確認し、さらにZEH住宅の建築実績が豊富な住宅会社を選ぶようにしましょう。
※1 ZEH補助金についてはZEH支援事業公募情報ホームページを参照ください。(2022年12月時点)
ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)が普及しない理由はいくつかあります。まず、初期投資が高額であることが挙げられます。高性能な断熱材や太陽光発電システム、エネルギー効率の高い設備などを導入するためのコストが高く、これが普及の障壁となっています。また、ZEHのメリットや具体的な効果についての認知度が低いことも原因の一つです。さらに、ZEHの設計や施工には専門的な知識が必要であり、対応できる建築業者が限られていることも普及を妨げる要因となっています。最後に、地域によっては気候条件や日照条件が適さないため、ZEHの効果を最大限に引き出せない場合もあります。
ZEH(ゼッチ)とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、省エネ性能を高め、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用することで、年間の一次エネルギー消費量を正味(ネット)でゼロにする住宅のことを指します。ZEHの補助金は、国や自治体によって異なりますが、一般的には数十万円から数百万円程度の補助が受けられることが多いです。具体的な金額や条件については、最新の情報を確認することをお勧めします。
ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の義務化は、2025年度から新築住宅に対して段階的に導入される予定です。これにより、新築住宅はエネルギー効率を高め、環境負荷を低減することが求められます。具体的な基準や要件は、国の政策や地域の規制によって異なる場合がありますので、最新の情報を確認することが重要です。
ZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)は、住宅のエネルギー消費を極力抑え、太陽光発電などで自家発電を行うことで、年間のエネルギー収支をゼロにすることを目指した住宅です。ただし、完全に光熱費が0円になるわけではありません。天候や季節によって発電量が変動するため、エネルギーの使用量が発電量を上回る場合もあります。したがって、光熱費が完全に0円になるとは限りませんが、通常の住宅に比べて大幅に削減できる可能性が高いです。