免震住宅とは？耐震や制震との違い、メリットデメリットや注意点を解説！

【目次】

地震の多い日本で家を建てるなら耐震性には気をつけたいものです。

地震対策に関する言葉は、耐震、免震、制震などがありますが、それぞれ意味が異なります。

本記事では免震の定義や免震住宅のメリット・デメリット、注意点について解説します。

免震、制震、耐震の違い

住宅の耐震性を高める工法は主に次の3つです。

• 免震：揺れを伝わりにくくする
• 制震：揺れを制御する
• 耐震：揺れに耐える

それぞれの違いについて詳しく紹介します。

免震とは

免震住宅とは、地震の揺れが建物に直接伝わらないように特別な装置を付けたタイプで、一軒家よりもマンションによく採用される方法です。

基礎部分と建物が直接固定されていると地震の際の揺れがそのまま建物に伝わってしまいますが、地面と建物の間に免震装置を付けることによって地震の揺れを伝わりにくくします。

免震装置に使われるのはゴムやボール状の部材で、免震装置を挟むことで地震の振動を吸収して建物の揺れを大きく低減できます。

免震装置は官公庁や大規模病院など、災害時でも機能を維持する必要がある建物に採用されており、地震のダメージを最小限にする最先端の地震対策です。

制震とは

制震住宅とは、建物の壁中の一部に揺れを吸収する装置を入れたタイプです。主にダンパーやパネルなどを設置して、地震の揺れを吸収します。免震住宅ほど揺れを低減できませんが、制震住宅も地震の振動を抑えられます。

一軒家の場合、1階の壁に制震装置を組み入れることで2階の揺れを大きく抑えられるでしょう。制震構造は家の耐震性を高めるほか、壁の中の装置が揺れを吸収するため、建物の損傷を防ぐ効果もあるのです。

また、制震住宅は、免震住宅よりもコストを抑えて建てられます。一軒家だけではなく、3～5階建てのマンションやタワーマンションなどでも制震装置を採用しているところが少なくありません。

耐震とは

耐震住宅は基礎や柱、梁、壁など建物自体を強くして、地震の揺れに耐えられる構造にしたタイプで、多くの一戸建てで採用されています。家の構造に使われる資材を頑丈なものにし、地震が起きた場合でも倒壊しないよう強度のある住宅になっています。

耐震住宅の考え方は「揺れに強く倒壊しない家をつくること」のため、建物が揺れないわけではありません。そのため、耐震住宅でも地震の際に家具が転倒しケガにつながる可能性はあります。

また、地震の揺れが繰り返し続いた場合、壁にヒビが入ったり屋根の一部が崩れたりするなど建物に被害が出る可能性もあるでしょう。

免震装置の役割と仕組み

免震装置は、地面と住宅の間に専用の装置を取り付け、地震の揺れを逃がす仕組みです。住宅が接地しないため、地震の揺れを3分の1から5分の1程度まで抑えられます。

免震装置は免震支承のアイソレータと免震ダンパーで構成されていて、それぞれいくつかのタイプがあります。

[アイソレータの種類]

• すべり支承：基礎との間、柱の下に特殊なすべり材を挟み込んだ構造
• 積層ゴムアイソレータ：鋼板とゴムを交互に重ねた構造
• 転がり支承：レールの上にベアリングを載せた構造

[免震ダンパーの種類]

• 鉛ダンパー：鉛の柱の粘性を用いて地震による揺れのエネルギーを減らす
• 鋼材ダンパー：金属のバネの力で地震による揺れのエネルギーを減らし、建物の位置のずれを元に戻す
• オイルダンパー：シリンダーにオイルを封入し、その粘性によって地震による揺れのエネルギーを減らす

免震住宅のメリット

免震住宅には家具などの転倒を防止する、地震の揺れによるダメージを受けにくくするなどのメリットがあります。それぞれ詳しく紹介します。

家具などの転倒を防止できる

免震住宅にすることで地震の揺れが建物に伝わりにくくなるため、建物の揺れが小さくなります。免震構造ではない住宅の場合、地震の揺れが直接建物に伝わり、窓ガラスが割れたり家具や家電が倒れて下敷きになったりするリスクがあります。さらに、家電の転倒から火事などの二次被害を引き起こす危険もあるでしょう。

免震構造なら地震の揺れのエネルギーを分散できるため、建物に伝わる揺れを一定以下にでき、地震による家具や家電の転倒を防止できます。

地震の揺れによるダメージを受けにくい

免震住宅ではない場合、地震の大きな揺れを受けると壁にヒビが入る、ドアが歪んで開かなくなってしまうなど建物に少なからずダメージを受けます。一度地震に耐えられても、建物が傷んだままでは余震の際に心配ですし、以後住み続けるのも心配でしょう。

免震住宅なら建物へのダメージを最小限に抑えてくれるため、何度か大きな地震が起きても倒壊するリスクを小さくすることができます。安心して長く住める点は大きなメリットといえるでしょう。

免震住宅のデメリット

安全性を考えると免震構造を取り入れたいと考える人も多いですが、免震住宅にもデメリットがあります。詳しく見ていきましょう。

コストがかかる

免震住宅にする場合、一般的な住宅を建てるよりもコストがかかります。免震構造で家を設計する場合、基礎工事の段階で特別なシステムを取り入れなければいけません。そのため、耐震構造や制震構造よりもコストが高くなるのです。

制震構造の平均費用は50～100万円程度ですが、免震構造の場合、300～500万円程度見積もっておく必要があります。そのため、免震住宅を希望しても予算の問題で諦めるというケースは少なくありません。

住宅を建てる際の予算は簡単には増やせないため、「免震装置は付けないけれど耐震基準は最高ランクにしたい」と考える人も多くいます。

立地によっては設置ができないこともある

免震住宅を建てるなら、敷地の周辺にスペースが必要になります。免震装置は左右に揺れることで地震の揺れを吸収する構造です。そのため、近隣に住宅が密集している土地や木が植えられている土地などでは免震装置を置くスペースが確保できません。建ぺい率ぎりぎりまで建てられた狭小住宅にも設置できない場合があります。

また、免震装置は重量があるため、軟弱な地盤の土地での設置ができないケースもあるでしょう。

定期点検やメンテナンスが必要

免震住宅は経年による劣化や故障の可能性があるため、定期的な点検やメンテナンスが必要です。地震の揺れを吸収する免震層は地盤と基礎の間にあり、地面からの湿気が溜まりやすくなっています。そのため免震装置にサビが発生する場合があり、定期的なメンテナンスを行う必要があります。

免震装置のメンテナンスには、異常がないか目視と計測によって確認する免震点検と、点検で劣化や異常が発見された場合の補修作業があります。免震装置の耐用年数は60年以上とされていますが、長く安心して住むためには、免震装置設置後5年目、10年目でメンテナンスをするとよいでしょう。その後も10年に一度、点検をおこなうのが望ましいとされています。

地下室がつくれない

免震住宅にすると地下室がつくれないのもデメリットです。免震装置は基礎と建物の間に設置します。そのため、2階建てや3階建てにはできますが、地下に部屋をつくることができません。一軒家で地下室をつくりたいと考えている場合は、免震住宅にはできないことを理解しておきましょう。

地震以外の災害には強くない

免震住宅は、あくまでも住宅を地震の揺れから守る目的のものです。そのため地震以外の災害には強くありません。

たとえば、台風のときの強風は地面からの揺れとは異なり横から吹きつけてくるため、建物が大きく揺れることがあります。また、免震住宅が大きな地震に耐えられても、その後津波が押し寄せた場合は、免震住宅の構造ごと流されてしまう可能性があります。

免震住宅は地震の揺れに対しては効果的ですが、それ以外の災害や地震に関連する災害すべてに備えられるわけではありません。

免震性能の必要性については十分に検討しよう

免震住宅を建てる場合は、十分な予算と広さが必要です。免震住宅が本当に必要なのか、まずは検討しましょう。免震だけではなく、制震や耐震それぞれに特徴があります。

耐震等級が最高ランクの3の一戸建てを建てる場合でも、免震住宅より費用は抑えられます。大地震で倒壊しない強さだけを求めるなら、免震住宅ではなく耐震性が高い家を建てれば十分というケースもあります。

また、一軒家の場合は免震住宅よりも制震住宅に力を入れているハウスメーカーが多いため、制震住宅のほうが選択肢が豊富です。

免震住宅は特徴をしっかり理解して選択しよう

免震住宅には家具などの転倒防止、地震のダメージを受けにくくするなどのメリットがある反面、コストが高く、定期的なメンテナンスが必要などのデメリットもあります。

免震以外の選択肢として、地震の揺れを制御する制震や、揺れに耐える強度にする耐震も視野に入れながら地震対策を検討してみてください。

本記事で紹介したそれぞれの特徴やメリット・デメリットを参考に、安心して住み続けられる家づくりを進めてみましょう。