住まいづくり・住まい探しの情報ガイド
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【目次】
家を建てる際に、はじめに必要になるのが家を建てるための土地です。土地の選び方を失敗してしまうと、理想の家や間取りを実現できなくなってしまうこともあります。
本記事では、土地選びの方法やポイントについて紹介していきます。
まずは、土地を選ぶ際に知っておきたい基礎知識を見ていきましょう。土地の大きさだけではなく、用途地域や建ぺい率、建築制限がないかを事前に確認する必要があります。
用途地域は、都市計画法に基づき、用途に応じて分けられたエリアのことです。街づくりを計画的におこなうために定められており、住居系や工業系、商業系など合計13種類あります。
用途地域が分かれていることによって、閑静な住宅地に工場や商業施設を建てることは制限され、暮らしやすさや景観が保たれています。逆に、現在土地の周辺に工場や商業施設が建っていない場所でも、建築可能なエリアであれば将来工場や商業施設が建つ可能性があると考えた方がよいでしょう。
住まいのための土地購入を検討する場合は、候補地に住宅が建てられるかどうかを事前に確認する必要があります。
建ぺい率とは、敷地面積に対して何割の広さまで建物を建てて良いかを定めているものです。
敷地面積の限界まで建物を建ててしまうと、建物同士が密集してしまい生活環境が悪化します。
また、火事が発生した場合、延焼しやすいリスクもあるため建築面積の割合が決められているのです。
容積率とは、土地面積に対する建物全体の床面積の割合を定めたものです。容積率は2階建てや3階建ての建物にも適用されるため、100%を超えるケースもあります。たとえば、敷地面積が150㎡で容積率が50%の場合、延べ床面積は75㎡です。1階で35㎡、2階で30㎡のような広さの家を建てられます。
建ぺい率や容積率は都市計画によって定められ、地域ごとに上限が異なります。住まいを建てる際は、土地に対して建てられる建物の面積や容積に制限があることも理解したうえで、必要な土地の広さを検討しましょう。
建築物の絶対的な高さの制限を定めた建築制限によって、各住まいの日当たりや風通しが確保され、低層住宅などの住環境が守られています。建築制限は田園住居地域や第1・第2種住居専用地域に適用されており、10mもしくは12mが上限です。
高さ制限にはほかにも「道路斜線制限」「隣地斜線制限」「北側斜線制限」があり、高さ制限の中でも最も厳しい制限が適用されます。
構想していた住まいの実現に影響がないか、建物制限も念頭に置きながら土地選びをするとよいでしょう。
土地を探す前には、土地の購入予算を決めるだけではなく、希望条件も明確にしておくとスムーズです。それぞれ詳しく紹介します。
土地を購入する予算を決めましょう。土地の価格はエリアや広さによって異なります。まずは希望するエリアを決め、そのエリアの坪単価を調べてください。現在の経済状況と今後の収入や支出の見込みを考えて予算を設定し、購入できる土地の広さを判断しましょう。
マイホームを建てるためには、土地のほかに家を建てる費用、手数料、税金なども必要です。土地を購入する時点で必要な税金と、土地を購入した後に発生する税金の計算が難しい場合は、不動産会社やハウスメーカーなどに相談するとよいでしょう。
土地の希望条件を決めます。理想の土地の条件を挙げておき、優先順位をつけておくとよいでしょう。土地の価格や広さ、形状以外にも都市計画や用途地域、接道に関しても希望があれば書き出しましょう。
また、どのエリアに住みたいのかも決めてください。希望のエリアが決められない場合は、理想の暮らしから、住みたいエリアや周辺環境を絞り込むのもひとつの方法です。実現させたい日常のシーンを具体的にイメージしてみましょう。
土地探しの方法には、次のようなものがあります。
それぞれ詳しく紹介します。
不動産専門である不動産会社に依頼して土地を探す方法は、インターネットには公開されていない情報や土地周辺の環境、雰囲気など詳しい話を聞ける点が大きなメリットです。
また、実際に足を運んで土地を見る、あるいは自分の希望条件を伝えて土地を探してもらえるのも魅力のひとつです。
ただし直接店舗に出向く、メールや電話でのやり取りをするなどの工程があるため、多少時間がかかります。また、不動産会社によって持っている情報や知識に差があります。希望するエリアの土地売買を得意としていて、信頼できる不動産会社に相談することが重要です。
インターネットで、不動産会社のサイトや不動産情報を検索して探す方法もあります。
希望の条件やエリアのキーワードを入力すれば、いつでもどこでも手軽に土地を探せます。また、直接担当者とやり取りする必要がないため、強引な勧誘やセールスに悩まされない点もメリットです。
しかし、インターネットで検索する場合は情報が最新のものではないこともあり、売約済の土地が掲載されている可能性があります。条件の良い土地は、インターネット上に公開される前に売れているケースも多いことを理解しておきましょう。
またインターネットで探す場合、土地周辺の情報は得られにくいため、気になった土地は実際に足を運んで確認することをおすすめします。
希望するエリアが近くにある場合は、現地に直接行って探すのもよいでしょう。
自分の足で土地や最寄駅からのアクセス、周辺環境などを確認できます。希望するエリアを歩いてみて、空き地や売り地などの看板が出ている場所を調べてみましょう。
気になる土地が見つかったら、窓口の会社や売主などに連絡して詳細を聞いてみてください。
不動産会社以外に、ハウスメーカーや工務店でも分譲や建売のための土地を所有しているケースがあります。ハウスメーカーや工務店が所有する土地は、インターネットに公開されていないものも多く、未公開の情報を得られる場合もあります。
また、住宅のプロであるハウスメーカーや工務店なら、希望する間取りや住まいのイメージに合う土地を紹介してもらえる可能性もあるでしょう。土地だけではなく、物件を紹介してもらったり、土地購入後の手続きも一緒に依頼できたりする点はメリットです。
ただし、土地の売買や仲介はおこなっていない業者もあるため、事前に確認しましょう。土地の売買をおこなっている場合でも、ハウスメーカーや工務店が所有する土地は「建築条件付土地」のケースがあります。建築条件付土地は、依頼したハウスメーカーや工務店で家を建てることが条件の場合もあるため、注意しましょう。
土地探しのポイントは、次のとおりです。
それぞれ詳しく解説します。
角地は交差する2つの道路に接している角の土地をいい、中地は三方が囲まれた区間の土地のことです。
角地は開放感があり玄関や駐車場の位置が選べる点がメリットですが、ひと目に付きやすく、エリアによっては車や人の往来が気になることがあります。
中地は角地よりも価格が安くプライバシーを確保しやすい一方で、死角が多いため空き巣に入られるリスクが角地より高いというデメリットがあります。また、玄関や駐車場の位置が限定されるケースが多くなります。
土地の見学は複数回おこないましょう。1度きりの見学では、デメリットを見逃してしまうかもしれません。
可能であれば季節や時間帯、天気などの条件が異なるタイミングで何度か足を運んでみてください。複数回訪れることで、実際に住んだときの様子を具体的にイメージしやすくなるでしょう。
その土地の災害リスクを確認しましょう。過去に浸水や土砂崩れなどの災害があったか調べてみてください。地震や水害に備えて地盤の固さや土地の高さもチェックします。
また、市区町村の窓口や公式サイトで得られる災害に関するハザードマップも確認しておくとよいでしょう。
住まいのための土地を選ぶ際には、価格や広さだけではなく、どのような用途地域にある土地なのかを確認しましょう。また、建ぺい率や容積率、高さを定めた建築制限も事前にチェックしてください。
インターネットで調べる、あるいは不動産会社やハウスメーカーに相談しながら、土地の購入予算と希望条件を明確にしていきましょう。気になる土地が見つかったら実際に現地に足を運び、複数回見学して理想の暮らしをイメージしながら検討することが大切です。
思い描いた住まいを実現するためには、角地と中地の特徴を理解し、災害リスクを確認したうえで土地を選ぶことが重要です。今回の記事で紹介したポイントも参考にして、土地選びを進めてみてください。
パナソニック ホームズでは、土地探し専用のツールを用いて、理想の土地での住まいづくりをサポートします。