新築一戸建てで太陽光発電は設置するべき？メリット・デメリットや費用について紹介

【目次】

新築一戸建てを建てる際、太陽光発電の導入を検討する方が増えています。太陽光発電システムには初期費用がかかるものの、ランニングコスト削減や環境負荷軽減の観点から、大きなメリットがあります。

本記事では設置のメリットやタイミング、費用、補助金制度、そして設置義務化に関する情報を詳しく解説していきます。

太陽光発電を設置する主なメリット

まずは、注目が集まっている太陽光発電の主なメリットを2つ見ていきましょう。

電気を売ることで収益を得る

太陽光発電システムを設置するメリットの一つは、余剰電力を売り収益を得ることができる点です。発電した電力のうち、使用しきれない部分は電力会社に売電でき、毎月一定の収入が見込めます。

日本では固定価格買取制度（FIT）があり、一定の期間、決められた価格で電力を買い取ってもらえます。この仕組みにより、初期投資を回収するだけでなく、その後も安定した収入源を確保することが可能です。ただし、FITの契約期間が終了した後の売電価格は市場価格に左右されるため、予め計画を立てておくことが重要です。

非常時に役立つ電源の確保

太陽光発電システムは、非常時にも重要な役割を果たします。地震や台風などの自然災害で停電が発生した際、太陽光発電システムがあれば自家発電した電力を使えます。さらに、蓄電池を併用することで、昼夜を問わず電力を使用できるため、長期間の停電にも備えられます。

再生可能エネルギーの利用による環境への貢献

太陽光発電は、環境貢献の効果もあります。太陽光発電システムを導入することで、化石燃料に依存せずにエネルギーを生産でき、二酸化炭素（CO2）の排出を削減します。
地球温暖化の防止や、大気汚染の改善にも役立つでしょう。

太陽光発電の設置時期とタイミング

太陽光発電のシステムを設置するタイミングは、新築時と後付けのどちらかに分けられます。それぞれにメリットがあるので、どのタイミングが自分たちに合っているのかを考えましょう。

新築時に設置するメリット

新築時に太陽光発電を設置するメリットは、システムが家の設計に統合されていることです。設計段階で太陽光パネルの最適な設置場所を考慮できるため、効率的な発電が期待できます。
また、新築時に追加コストを一度にまとめて計算できるため、費用管理が容易になる点も見逃せません。住宅ローンに太陽光発電システムの費用も組み込みたい方は、新築時に設置するとよいでしょう。

後付けのメリットと注意点

既存の住宅に後から太陽光発電システムを導入する場合のメリットとして、既に生活環境が整った状態でシステムの効果を実感しやすい点が挙げられます。

しかし、屋根の形状や向きが最適ではない場合、発電効率が低下する可能性があります。また、配置や配線が既存の構造に合わせておこなわれるため、施工費用が高くなることもあるでしょう。そのほか、新築時と比べて補助金や支援策を利用しにくいケースもあるため、総合的なコストパフォーマンスをしっかりと比較検討する必要があります。

太陽光発電の設置にかかる費用

太陽光発電には、大きなコストがかかります。初期費用とメンテナンスコストに分けて解説していきます。

初期費用の詳細

太陽光発電システムにかかる初期費用には、主に太陽光パネル、パワーコンディショナー、取り付け工事費用などが含まれます。一般的に、住宅用の太陽光発電システムの設置費用は、容量によって異なりますが、3kW～5kWのシステムでおおよそ100万〜200万円が相場です。この費用には、太陽光パネル自体の価格だけでなく、それを支える架台や設置工事費用、さらに必要な配線や電気工事費用も含まれています。
また、自治体によっては設置費用に対する補助金や支援が受けられます。自治体の補助金などがあるか、確認しておくとよいでしょう。

メンテナンスと維持費用の見積もり

太陽光発電システムのメンテナンスと維持費用も重要な考慮点です。システムの平均的な寿命は約20年から30年とされていますが、その間に必要なメンテナンスや故障対応のための費用がかかります。たとえば、パワーコンディショナーは10年程度で交換が必要になり、費用は約20万〜30万円程度です。

また、定期的な点検やクリーニングで年間数万円の費用がかかることもあります。長期的なランニングコストを把握し、予め予算に組み込むことで、システム導入後における生活費用の見通しが立てやすくなります。

補助金を活用した太陽光発電の設置費用削減

高額な太陽光発電ですが、補助金を活用して費用の削減が可能です。住まいのエリアによって補助金の有無や内容が異なり期限もあるため、よく確認したうえで活用を検討してみましょう。

国の補助金制度について

太陽光発電システムの導入には初期費用がかかるため、国の補助金制度を活用することで経済的負担を軽減できます。国は再生可能エネルギーの普及を推進しており、家庭用太陽光発電システムの設置に対する補助金を提供しています。
補助金の額や申請方法は年度ごとに異なるため、最新の情報を確認することが重要です。一般に、補助金申請には設置業者の協力が必要で、必要書類の準備と提出をスムーズにおこなうためにサポートを受けることが推奨されます。

ZEH補助金の利用方法

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金は、エネルギー消費を抑えつつ快適な居住環境を提供する住宅を対象とした制度です。
この補助金を利用することで、太陽光発電システムの設置費用をさらに削減できます。ZEH補助金の対象となるためには、住宅が特定のエネルギー効率基準を満たしている必要があります。具体的には、高い断熱性能や高効率な設備の導入、そして太陽光発電システムによるエネルギー自給率の確保が必須条件です。申請手続きには「ZEHビルダー」と呼ばれる特定の工務店やメーカーに依頼をしなければなりません。

発電量と費用対効果の考え方

各家庭の太陽光発電の発電量と、メーカー別の費用対効果を確認していきましょう。

各家庭に適した発電量とは？

太陽光発電システムを導入する際、各家庭に適した発電量を見極めることが大切です。適正な発電量は、家庭の月々の電力消費量、屋根の形状や面積、地域の日照条件などに基づいて決定されます。たとえば4人家族の家庭では、年間の電力消費量が約4,000kWhです。これに対して、4kW程度の発電容量が適しており、1日あたり約11kWhの電力を供給できます。
発電量が過剰になると余剰電力の売電が必要となるため、居住地域の電力買取価格も考慮するべきです。また、蓄電池を導入すると、自家消費を上げられます。

メーカー別の費用比較

太陽光発電システムを選ぶ際には、複数のメーカーから提供される製品を比較することが重要です。
メーカーによって、パネルの効率や耐久性、保証期間、価格帯に違いがあります。たとえば、国内有名メーカーのパネルは高効率で信頼性が高い反面、初期費用が高い傾向にあります。一方で、海外製のパネルは価格が抑えられているものの、保証期間が短かったり、効率が若干劣ったりすることがあります。
そのため初期投資額だけでなく、長期的な費用対効果を考慮することが大切です。

太陽光発電システム導入時の注意点

太陽光発電を取り入れた注文住宅で後悔しないためにも、導入時に注意したいポイントをしっかり把握しておきましょう。

業者選びのポイント

太陽光発電システムを導入する際、信頼できる業者を選びましょう。
業者の実績や評判を確認し、過去に多くの設置経験があるかをチェックします。口コミやレビューサイトを活用して、他のユーザーの評価を参考にするのも有効です。また、複数の業者から見積もりを取得し、価格だけでなく、提供されるサービスや保証内容も比較検討します。そのほか、設置後のアフターサービスが充実しているかどうかも確認しましょう。たとえば、定期的なメンテナンスやトラブル発生時の迅速な対応が提供されるかが重要です。

ランニングコストの確認

太陽光発電システムの導入には初期費用がかかりますが、それだけでなくランニングコストも検討する必要があります。具体的には、パワーコンディショナーや蓄電池のメンテナンス費用、定期点検コストが含まれます。
ランニングコストは、システムの長期的な運用に影響を与えるため、予め見積もりを出しておくことが大切です。また、保証期間終了後の交換費用も考慮に入れておく必要があります。ランニングコストを抑えるためには、長寿命で低メンテナンスの機器を選ぶとよいでしょう。

最適な設置場所の検討

太陽光発電の効果を最大限に引き出すためには、最適な設置場所の検討が重要です。
一般的に、屋根の南向きが発電効率の高い向きとされていますが、屋根の形状や傾斜、周囲の建物や樹木の影響も考慮する必要があります。また、一部の地域では土地や庭に設置する方法も考えられます。
設置場所が日照遮断を受けないことを確認するために、専門業者による現地調査を依頼すると安心です。

補助金を利用して新築注文住宅に太陽光発電を取り入れよう

日常生活でも災害時にもメリットがある太陽光発電は、コストが発生しますが、補助金などを利用して新築時に取り入れることで費用を抑えられます。メーカーによってパネルの値段や耐久性なども異なってきますので、住宅会社の担当者とよく相談して決めるようにしましょう。

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