ホームエレベーターで後悔？設置前に知るべき5つの失敗事例と対策

【目次】

近年、住宅のバリアフリー化や高齢者の移動支援を目的に、ホームエレベーターを設置する家庭が増えています。しかし、「設置したものの後悔した」「思ったより使わない」といった声も少なくありません。高額な設置費用や維持費、スペースの確保、騒音や振動の問題など、事前に検討すべきポイントは多岐にわたります。

本記事では、ホームエレベーターの後悔ポイントやその対策、費用、さらには代替手段まで詳しく解説します。

ホームエレベーター設置で後悔する5つの失敗事例

ホームエレベーターは生活利便性の向上に役立つものの、設置後に後悔する人も少なくありません。設置費用やスペース、使い勝手など、考慮すべき点が多いため、慎重な判断が必要です。ここでは、実際にホームエレベーターを設置した人の「後悔ポイント」を解説します。

費用が高すぎた

ホームエレベーターの設置費用は250万円〜500万円と高額で、グレードによっては600万円を超えることもあります。さらに、エレベーターを1日10往復程度使用した場合、毎月1,000円程度の電気代がかかり、加えて年間5万円〜7万円程度のメンテナンス費用も必要です。故障時の修理費も高額になる可能性があり、長期的に見た場合の負担が想定以上に大きくなることもあります。初期費用だけでなく、維持費も含めた総コストを事前にしっかり試算することが重要です。

設置スペースの確保が難しく、間取りが制約される

ホームエレベーターの設置には約1帖〜1.5帖のスペースが必要です。特にリフォームで設置する場合、間取りの変更が必須となることが多く、階ごとの乗り降り位置にも制約が生じます。さらに、建築基準法に適合しているかの確認や補強工事の必要性も考慮しなければなりません。設計段階でスペースと動線を十分に検討し、場合によっては補強工事を含めた構造計算を行うことが大切です。

ホームエレベーターの動作音や振動が気になる

ホームエレベーターの動作音は、機種や設置場所によって想定以上に大きく感じることがあります。特に寝室やリビングの近くに設置すると、夜間や静かな時間帯に騒音が気になる人もいるでしょう。さらに、振動が床や壁に伝わるケースもあり、快適な生活に影響を及ぼす可能性があります。防音対策や振動対策を事前に検討し、静音設計の機種を選ぶことが重要です。

意外と使わない

「高齢になったときのために」と考えて設置したものの、実際にはあまり使わないケースもあります。特に健康なうちは、階段の方が速くて手軽なため、エレベーターをほとんど使用しない人もいます。結果として、スペースを圧迫するだけになり、後悔する人も少なくありません。事前に家族のライフスタイルを考慮し、本当に必要かどうか慎重に判断しましょう。

地震や水害などの停電時の対策が必要

停電時には基本的にエレベーターが停止するため、特に高齢者にとっては大きな問題になります。非常用バッテリー搭載モデルもありますが、持続時間には限りがあり、長時間の停電には対応できません。また、定期的なメンテナンスを怠ると、故障の頻度が増し、修理費が高額になる場合もあります。非常時の対策や、停電時の対応策を事前に確認しておくことが重要です。

ホームエレベーターを設置するべき人とは？

ここでは、ホームエレベーターの設置が向いている人と慎重に検討すべき人について解説します。自分の生活環境や将来のライフプランを踏まえ、最適な選択ができるようにしましょう。

ホームエレベーターの設置がおすすめな人

ホームエレベーターの設置を特に検討すべきなのは、高齢者や介護が必要な家族がいる家庭です。階段の昇降が困難な方にとって、エレベーターは移動の負担を軽減し、安全な生活を支える重要な設備となります。

また、3階建て以上の住宅で、日常的に買い物袋や洗濯物を持ち運ぶ必要がある家庭にも有用です。ホームエレベーターがあることで、移動がスムーズになり、家事の負担を軽減できます。

さらに、現在は健康でも、将来的なバリアフリー対策を考えている家庭にも適しています。高齢になってから設置を検討するよりも、事前に導入しておくことで、必要になった際にスムーズに利用できます。

間取りに十分なスペースがあり、生活動線を妨げずに設置できる環境が整っている場合は、導入を前向きに検討する価値があるでしょう。

ホームエレベーターの設置を慎重に検討すべき人

ホームエレベーターは、導入費用が250万円以上かかり、維持費も年間5万円〜7万円程度と高額なため、コストを重視する家庭には慎重な判断が求められます。特に、階段昇降機などの代替手段と比較し、費用対効果を十分に検討するべきでしょう。

また、設置には1帖〜1.5帖のスペースが必要で、間取り変更を伴う場合もあります。特にリフォームで後付けする場合、施工費用がさらに増える可能性があるため、事前に動線やスペースをしっかり確認しておきましょう。

さらに「将来のために」と設置しても、健康なうちは階段を使う方が便利と感じ、結果的にほとんど利用しないというケースもあります。スペースやコストが無駄になる可能性があるため、実際の利用頻度をしっかり検討することが大切です。

ホームエレベーターの設置費用・維持費の目安

ここでは、ホームエレベーターの初期費用・維持費・長期的なコストについて詳しく解説します。導入前にかかる総コストを把握し、適切な判断をしましょう。

設置費用の目安

ホームエレベーターの設置費用は、本体価格＋工事費で約250万円〜500万円が相場です。高性能なモデルでは600万円以上になることもあります。新築時に導入する場合は比較的コストを抑えられるのに対し、リフォームでの後付けは間取り変更が必要になり、追加工事費用が発生するため、より高額になりやすい点に注意が必要です。リフォームの場合は、設置スペースや構造補強の必要性を事前に確認し、余分なコストがかからないように計画を立てることが重要です。

維持費の目安

ホームエレベーターの月々の電気代は、約1,000円〜2,000円（1日10往復使用の場合は1,000円程度）が相場です。さらに、定期メンテナンス費用は年間5万円〜7万円が一般的です。

建築基準法では、ホームエレベーターの定期点検を努力義務として定められています。罰則はないものの、メンテナンスを怠ると故障のリスクが高まり、修理費用が10万円以上かかる可能性もあります。故障時には安全性にも影響を及ぼすため、定期点検は必ず実施するようにしましょう。

長期的なコスト

設置費用250万円＋維持費（年間5万円×10年）を考慮すると、10年間で約300万円以上のコストがかかります。さらに、ハイスペックモデルでは10年間で400〜600万円に達することもあります。

費用対効果を考慮し、本当に必要かどうか慎重に検討することが大切です。特に、高額なコストが見込まれる場合、階段昇降機などの代替案も検討し、自分のライフスタイルに合った最適な選択をすることが重要です。

補助金や助成金・税制優遇措置を活用して負担を軽減しよう

ホームエレベーターの設置には高額な費用がかかるものの、国や自治体の補助金・税制優遇措置を活用できれば経済的負担を軽減できます。以下では、活用可能な補助金や税制優遇措置について解説します。対象となる条件や申請方法を確認し、適用できる制度を最大限活用しましょう。

長期優良住宅化リフォーム推進事業

この制度は、バリアフリー化や省エネ改修を行う住宅のリフォームを支援する国の補助金制度です。ホームエレベーターの設置も対象となる場合があり、補助額は最大100万円（工事内容により異なる）です。申請には専門家による住宅診断や適切な手続きが必要なので、施工業者や自治体に早めに相談しましょう。

住宅特定改修特別税額控除

バリアフリー改修や耐震補強などを行う際に、所得税の控除を受けられる制度です。ホームエレベーターの設置が対象となる場合、工事費用の10%（最大20万円）が所得税から控除されます。控除を受けるには、対象となる住宅の条件を満たしたうえで、確定申告時に必要書類を提出する必要があります。事前に税務署や専門家に相談し、適用条件を確認したうえでホームエレベーターの導入を進めましょう。

住宅ローン控除

住宅ローンを利用してホームエレベーターを設置した場合、住宅ローン控除が適用される可能性があります。ただし、新築時にホームエレベーターを設計に組み入れることが前提です。この制度では、住宅ローン残高の0.7%が最大13年間、所得税や住民税から控除されます。バリアフリー改修として認められるケースもあるため、金融機関や税務署で事前に適用条件を確認しておきましょう。

地方自治体による補助金

各自治体では、高齢者向けのバリアフリー改修や住環境整備を目的とした補助金制度を設けている場合があります。補助額や対象条件は自治体ごとに異なるものの、数万円～数十万円程度の補助が一般的です。補助金を受けるには、工事前に申請が必要な場合が多く、施工業者の登録が求められることもあります。補助制度の詳細は、自治体の公式サイトや窓口で早めに確認し、申請期限や手続きを把握しておきましょう。

階段昇降機 vs ホームエレベーター、どちらが最適？

ホームエレベーターを設置できない、または予算が合わない場合、階段昇降機が有力な選択肢となります。それぞれの特徴を比較すると、以下の通りです。

使い勝手の面ではホームエレベーターが優れていますが、費用や設置スペースの制約を考慮するなら、階段昇降機も有力な選択肢です。設置目的や予算に応じて、最適な方法を選びましょう。

ホームエレベーター設置前に知っておくべき4つの対策

ホームエレベーターの設置で後悔しないために、事前に確認しておくべきポイントを紹介します。

設置スペースを確認する

ホームエレベーターの設置には、約1帖〜1.5帖のスペースが必要です。特に既存の住宅にリフォームで導入する場合は、間取りの変更や構造補強が必要になることがあります。また、乗り降りのスペースや生活動線を考慮し、設置後に不便が生じないかを事前に確認することが重要です。

防音対策を考える

ホームエレベーターの動作音や振動は意外と大きく、設置場所によっては生活空間に影響を与えることがあります。特に、寝室やリビングの近くにエレベーターを設置する場合は、防音性能の高いモデルを選択するか、遮音材の使用や壁の二重張りなどの防音対策を検討しましょう。設置前に防音性について業者と相談し、対策を講じることで快適な住環境を保つことができます。

停電・故障時の対応を確認する

ホームエレベーターに乗っている最中に停電や故障が発生すると、閉じ込められるリスクがあります。安全性を確保するために、非常用バッテリーの搭載や、緊急時の手動操作が可能かを確認しておきましょう。また、定期的なメンテナンスの体制や、故障時の対応についても、事前に業者と相談しておくことで、安心して利用できます。

信頼できる業者を選ぶ

ホームエレベーターの設置には専門的な技術が必要なため、建築実績が豊富で信頼できる業者を選ぶことが重要です。業者選びのポイントとして、過去の建築実例、保証内容、アフターサービスの充実度などを確認しましょう。さらに、複数の業者から見積もりを取り、工事内容や価格を比較することで、適正なコストで安心できる施工を受けることができます。

ホームエレベーター設置で後悔しないために慎重に検討しよう

ホームエレベーターは便利ですが、コストやスペースの問題で後悔するケースもあります。設置前に、費用・維持費・間取り・使い勝手をしっかり確認し、現実的な計画を立てましょう。

また、導入コストの負担を抑えるために、補助金や助成金の活用を検討するのも一つの方法です。階段昇降機などの代替案も含め、最適な選択肢を慎重に考えましょう。

本当に必要かどうかを十分に検討し、信頼できる業者に相談することで、後悔のない家づくりを実現できます。