家を買うのに必要な貯金はどのくらい？目安や費用の内訳を紹介！

【目次】

家を買う際は、多額の資金が必要になるため、あらかじめ一定の貯金を用意しておくのが望ましいとされています。 しかし、実際には「どのくらい貯金を準備しておけばよいのか」と悩む方も多いのではないでしょうか。

本記事では、家を買うのに必要な貯金額の目安や購入後も残しておくべき貯金について解説します。 さらに、十分な貯金を用意できないときや、購入後に貯金を残す余裕がない場合の対処法についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

家を買うのに必要な貯金はどのくらい？

住宅購入のような高額な支出を伴う場面では、あらかじめ綿密な資金計画を立てておくことが不可欠です。 まずは、マイホームの購入には、どの程度の費用がかかるのかを確認していきましょう。 必要な貯金の目安や、注意すべきポイントについても解説します。

家を買うのにかかる費用の目安

マイホームのためにどれくらいの貯金が必要かを把握するには、まず住宅購入にかかる総費用を理解しておくことが重要です。ここでは「フラット35利用者調査」のデータをもとに、注文住宅にかかる費用を見ていきましょう。 2023年および2024年の比較に基づく住宅費用の特徴は以下の通りです。

注文住宅（建物のみ）

• 2023年の建設費は 3,861.1 万円 で、2024年には 3,932.1 万円 に上昇しました。 これは、前年から 約 71 万円の増加 を示しています。

土地付注文住宅

• 2023年の建設費は 3,405.8 万円 で、2024年には 3,512.0 万円 に上昇しています。 こちらも 約 106 万円の増加 という傾向が見て取れます。

• 一方、土地取得費は 2023年に 1,497.6 万円、2024年に 1,495.1 万円 と、ほぼ変動がない状況です。

• この結果、土地付注文住宅においては、建築費が前年より上昇した一方で、土地にかかる費用は横ばいという構造になっています。

2023年・2024年ともに、建物のみの場合は約4,000万円、土地と建物を購入する場合は約5,000万円となります。

※2025年8月現在

出典：住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」

必要な貯金の目安は購入価格の1～3割程度

マイホーム購入の際に用意しておきたい貯金額は、一般的に住宅価格の1～3割が目安とされています。例えば、購入価格が3,000万円なら300万～900万円、5,000万円なら500万～1,500万円が目安です。

なお「令和6年度住宅市場動向調査報告書」によると、注文住宅の一次取得者が用意した自己資金の割合は23.0％と報告されています。

※土地を購入した新築世帯（土地購入資金も含む） ただし、必要となる自己資金は住宅ローンの条件や購入価格、家計の状況によっても変わります。資金は、住宅の計画に合わせて柔軟に考えることが大切です。

※2025年8月現在

出典：国土交通省「令和6年度 住宅市場動向調査報告書」

家を買う際にかかる諸費用は現金で支払う必要がある

家を買う際に頭金や諸費用は、現金で支払う必要があるため、自己資金が必要です。 諸費用には、印紙税や登録免許税、仲介手数料、固定資産税などが含まれます。

これらは基本的に住宅ローンの借入金では支払えない費用であり、現金で対応する必要があります。 物件の条件や金融機関によって異なりますが、諸費用も見据えて貯金をしておくことが大切です。 購入後の生活費も必要になるため、諸費用だけで資金が尽きてしまわないよう、余裕を持った資金計画を立てることが大切です。

貯金を使い切らないように注意

家を買うために、貯金をすべて使ってしまうと、住宅購入後の家計に大きな負担となる可能性があります。結婚や子どもの誕生、進学などのライフイベントには、まとまったお金が必要になるケースもあります。 日々の生活費や家の維持費、ライフイベントに備えるための資金を残しておくと安心です。

家を買うのに必要な費用の内訳は主に3種類

家を購入する際に必要となるのは、建設費用だけではありません。 頭金や諸費用といった現金による支払いも発生するので、内訳を把握しておく必要があります。 ここでは、注文住宅を購入する際にかかる費用と、その目安を解説します。

土地・建物の購入（建築）費用

家を買うのに費用の大半を占めるのが、土地や建物の購入費用、建築工事にかかる費用です。

注文住宅を建てる場合、所有する土地がなければ土地探しから始める必要があります。 土地購入と建設工事にかかる費用の内訳は、以下のとおりです。

不動産会社に依頼して土地を購入する場合、仲介手数料や印紙税などが必要です。 土地を所有することになれば、固定資産税や都市計画税もかかってきます。

なお、建設工事にかかる費用とは建物本体の工事費用を指しており、駐車場などの外構工事は含んでいません。

住宅ローンの頭金

頭金とは、住宅購入時に自己資金で支払う物件代金の一部のことです。住宅ローンを借りる前に、現金で売主に支払います。一般的には、物件価格の10～20％程度を目安に用意するのが理想とされています。

「フラット35利用者調査」によると、注文住宅購入時に支払われた頭金の割合は、以下のとおりです。

※手持金にはローンの頭金の他にも手付金や諸経費が含まれている場合があります

頭金を多く入れることで、借入額が減り月々の返済負担が軽くなるだけでなく、金融機関からの返済能力評価が高まり、ローン審査にも通りやすくなる傾向があります。

※2025年8月現在

出典：住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」

住宅の購入にかかる諸費用

諸費用とは、住宅や土地の購入価格以外に発生する費用のことです。 代表的なものとしては、下記の通りです。

・住宅ローンの事務手数料・保証料 ・仲介手数料 ・登記費用・印紙税 ・引っ越し費用

また、税金や登記の手続きを司法書士に依頼する場合は、その報酬も諸費用に含まれます。 諸費用は自己資金から現金で支払うのが一般的であり、貯金を確保しつつ住宅を購入するためには、あらかじめ把握しておくことが重要です。 諸費用の目安としては購入価格の約10％とされています。例えば3,000万円の住宅では300万円程度を見込んでおくとよいでしょう。

ただし、諸費用の内容や金額は新築か中古か、住宅の種類などによっても変動します。諸費用は住宅購入時に必要な「現金の出費」として計画に組み込むことが重要です。目安を知っておくと、頭金と諸費用を合わせた必要な自己資金の把握につながります。

家を買ったあとに残しておくべき貯金はどのくらい？

マイホーム購入後も安心して暮らすには、頭金や諸費用で貯金を使い切らないことが重要です。購入後の生活に余裕を持つためにも、手元資金を十分に残す計画を立てておきましょう。 ここでは、残しておくべき貯金の目安について解説します。

手取り額の3～4か月分程度が望ましい

家を購入後の貯金は、一般的に手取り収入の3～4か月分を残しておくのが望ましいとされています。 例えば、毎月の手取りが30万円であれば、90～120万円程度が目安です。

この資金は生活防衛資金として位置づけられ、急な出費や収入の変動があっても生活を維持する備えになります。 さらに余裕があれば、手取りの6か月分程度を残しておくと、より安心できるでしょう。

将来のメンテナンスに備えた貯金もしておきましょう

マイホームは購入後も定期的なメンテナンスが必要です。 ここでは、メンテナンスの周期や費用の目安を紹介します。 将来の出費に備えた貯金計画を立てる際の参考にしてみてください。

メンテナンスをする周期の目安

住宅のメンテナンスは一般的に10年ごとに行うのが目安です。築10年、20年を迎える頃には、外壁の塗り替えや小規模な修繕が必要になると想定しておきましょう。 定期的に点検や修繕を行うことで、大きなトラブルを防ぎ、長期的なコスト削減にもつながります。さらに、暮らしの使い勝手を見直す機会としても活用できます。

築20年を過ぎると設備機器の交換が発生する可能性

築20年を過ぎた頃は、給湯器や浴室、トイレなどの水回りの設備機器を交換するタイミングとされています。 特に水回りは使用頻度が高く、故障すると日常生活に支障をきたす場合があるので、事前の備えが大切です。

設備機器の交換は、高額になるケースもあります。ただし、省エネ性能の高い設備を導入すれば光熱費の削減につながるでしょう。 また、バリアフリー対応やリフォームを一緒に行えば、将来的な暮らしやすさを高められます。

設備の交換や修繕に備え、事前に費用を確保しておくことで、長期にわたり安心で快適な住まいを維持することが可能です。

メンテナンスコストを抑えられる住宅もおすすめ

住宅は定期的なメンテナンスは避けられませんが、耐久性の高い住宅を選ぶことでコストを抑えられます。 家の資材や工法にも着目し、耐震性や耐久性を考慮した家を買うのがおすすめです。 また、購入後は、保証内容が充実し、実績のあるハウスメーカーに依頼するのが安心です。

余裕がある場合は繰り上げ返済を検討

家の購入後、生活に支障が出ない範囲で貯金に余裕があるのであれば、繰り上げ返済を行うのも効果的です。 繰り上げ返済を活用することで、総返済額を大きく減らせる可能性があります。 繰り上げ返済をした場合、その後のローン返済方法として「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があります。

期間短縮型は毎月の返済額は変わりませんが、返済期間を短くでき、支払う利息を削減できるのが特徴です。 できるだけ早くローンを完済して、老後資金や子どもの教育費などに備えたい方に適しています。

一方、返済額軽減型は、返済期間はそのままに毎月の返済額を減らす方法です。 家計の固定費が抑えられるため、子育てや生活費の負担が大きい時期でも返済を続けられるでしょう。 ライフプランや家計の状況に合わせて、繰り上げ返済を検討するのがおすすめです。

ただし、金融機関によっては繰り上げ返済に手数料がかかることや、一定金額の返済のみ利用できる場合があります。 事前に条件を確認し、無理なく繰り上げ返済するのがおすすめです。

家を買うための貯金を用意できない・購入後に貯金を残せない場合の対処法

経済的事情により、どうしても貯金が用意できない、もしくは貯金が残らないケースもあるでしょう。 ここでは、家を買う際に、貯金が用意できない場合や、買った後に貯金を残す余裕がないときの対処法をご紹介します。

親に援助してもらう

家を買う際に十分な貯金がないときは、親や親族に購入資金を援助してもらう方法があります。 自己資金が少ない場合でも、親の支援を受けることでスムーズに住宅購入を進められるでしょう。

ただし、親からの援助は「贈与」とみなされることがあり、一定額を超えると贈与税の対象となります。 年間110万円を超えると贈与税がかかる可能性がありますので、注意しましょう。

なお、資金援助を受ける際は、将来的なトラブルを防ぐためにも、金額や返済の有無について家族間で明確に話し合っておきましょう。

出典：国税庁「No.4402 贈与税がかかる場合」

住宅取得等資金贈与の非課税制度を利用する

住宅取得等資金贈与の非課税制度とは、一定の要件を満たしている場合に、贈与額のうち一定金額までが非課税となる制度です。 具体的には、省エネ等住宅は1,000万円まで、それ以外なら500万円までが非課税の対象となります。 この制度は令和6年1月1日から令和8年12月31日までの贈与に適用できます。ただし、適用には申告が必要であり、対象要件を満たす必要があります。 この制度を活用することで節税効果が期待できるので、事前にチェックしておくとよいでしょう。 ※2025年8月現在 出典：国税庁「No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」

フルローンを利用する

フルローンとは、頭金を用意せずに物件価格の全額を住宅ローンで借り入れる方法です。 例えば、マイホームの購入価格が3,000万円とした場合、その全額を住宅ローンで支払うのがフルローンです。

預貯金が少なくても、フルローンを活用すればマイホーム購入の選択肢を広げられます。近年はフルローンの利用者も増えており、頭金なしでも家を手に入れやすくなっています。 住宅ローンを利用する際は、毎月の返済額や金利の動向を踏まえた計画が重要です。

また、印紙税や登記費用、火災保険料などの諸費用はフルローンに含められないことが多いため、ある程度の現金を手元に準備しておくと安心です。 フルローンを検討する際は、事前に金融機関に相談し、返済計画や諸費用も含めた資金計画を立てましょう。

貯金ゼロで家を買うのは難しい？

住宅の購入を検討しているものの、手元に十分な貯金がない方もいらっしゃるでしょう。 貯金がほとんどない場合、住宅ローンの審査や契約時に必要な諸費用などに影響が生じることがあり、現実的には注意が必要です。 ここでは、その理由や注意点について詳しく解説しますので、順に見ていきましょう。

ローン審査に通りにくくなる

貯金がない場合は住宅ローンの借入額が増えるため、金融機関からは慎重に審査される可能性があります。 ただし、十分に貯蓄が確保できていないからといった理由で、必ず審査に通らないわけではありません。

安定した収入や返済能力が確認できれば、融資を受けられるケースもあります。まずは金融機関に相談してみましょう。

諸費用の支払い分を用意するのが難しい可能性も

貯金が十分ではない場合、家を買うときに必要な諸費用の支払いが難しくなることがあります。 印紙税や登記費用、仲介手数料などは住宅ローンに含められないことが多く、現金の準備が必要です。 なお、金融機関によっては「諸費用ローン」を利用できるケースもあります。

ただし、諸費用ローンは住宅ローンより金利が高めに設定されることが一般的であり、返済負担が増える点には注意が必要です。 可能であれば、親族から一時的に資金を借りるなどの方法で、現金を準備することをおすすめします。

家を買うために貯金するコツ

「家を買うために貯金をしたい」と思っていても、なかなか貯金が進まず、気づけば時間だけが過ぎてしまう方は少なくありません。 ここでは、 マイホームの購入を目標とする方が実践できる、具体的な貯蓄の方法についてご紹介します。

家を買うための目標金額を決める

家を買うために、貯金を進めるには、目標をしっかり立てることが大切です。 「あと200万円必要だから、毎月8万円を積み立てる」といったように、期限と金額を明確にするとモチベーションを保ちやすくなります。

また、家の購入には頭金以外にも諸費用や引っ越し費用などがかかるため、必要額を事前に算出しておくこともおすすめです。 目標額を把握すれば、「毎月どのくらい貯めればよいか」「どれくらい節約すれば足りるのか」を把握でき、無理のない計画を立てられます。

家計を見直して不要な支出を減らす

家を買うために貯金をするには、家計の見直しも大切です。 まずは毎月の支出を「固定費」と「変動費」に分けて書き出し、削減できる項目を確認しましょう。 特に効果が大きいのは、固定費の見直しです。

例えば、スマートフォンの料金プランをより適したものに変更することや、利用していないサブスクリプションサービスがあるか確認することです。日常の小さな工夫を積み重ねることで、年間で数万円の節約につながる場合もあります。

変動費については、外食の回数を減らして自炊を増やす、必要なものだけを購入するなど、日常生活で意識しやすい部分から見直すことが効果的です。 これらの取り組みを習慣化することで、無理なく貯蓄を増やせるでしょう。

毎月一定の金額を先に貯金する

思うように支出を抑えられず、なかなか貯蓄が進まない場合は、先取り貯金を取り入れることをおすすめします。収入を得た際にまず一定額を貯金に回し、残ったお金で生活をやりくりするようにすると、自然と貯金額が積み上がっていきます。 「余ったら家を買うために貯めよう」と考える人は多いですが、実際には余らず使い切ってしまうことは少なくありません。

先取り貯金なら、お金を使う前に確実に貯蓄へ回せるので、計画的に貯める仕組みを生み出せます。 毎月自分で振り分けるのが難しい方は、定期預金や積立預金などの自動的に積み立てられる仕組みを活用すると良いでしょう。

貯金が少なくて家を買うのが不安なら一度プロに相談しましょう

「家を買いたいけれど貯金が少なくて不安」という方は、購入を諦める前に住宅の専門家に相談してみるのもおすすめです。 ハウスメーカーや金融機関に相談すれば、資金計画の立て方や住宅ローンの組み方、必要な自己資金の目安など、専門的なアドバイスを受けられるでしょう。

予算に合わせて現実的な間取りや広さを提案してもらえる場合もあり、選択肢の幅が広がる可能性も。 豊富な知識と経験を持つ住宅のプロに相談し、家を買うことへの不安や疑問点を解消しましょう。

まとめ

家を買うのに必要な貯金は、住宅価格の1～3割程度が目安とされ、主に頭金や諸費用に充てられます。 ただし、資金をすべて使い切ってしまうと、購入後の急な支出に対応できなくなることがあります。住宅を購入する際は、余裕のある資金計画を立てることが大切です。 無理なく貯金する方法も取り入れながら、マイホームの夢を実現しましょう。

家を買うための費用面で不安や疑問がある場合は、専門家に相談するのがおすすめです。 パナソニック ホームズでは「ご検討サポート」を設置して、住宅購入に関するさまざまなご相談を承っております。 住まいの資金計画や購入手順に悩んだ際は、ぜひお気軽にお問い合わせください。