住まいづくり・住まい探しの情報ガイド
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2015年3月16日
パナホーム株式会社(本社:大阪府豊中市、社長:藤井 康照)では、このたび、住宅のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(以下、ZEH)※1化をさらに進化させ、エネルギー収支ゼロを超えるエコ性能を備えた『ゼロエコ』仕様を新しく設定し、4月1日より戸建住宅商品に展開いたします。
『ゼロエコ』ロゴ
『ゼロエコ』は、国が2020年までに標準的な新築住宅で実現を目指すZEHを先取りした未来標準の仕様。当社が独自に提案する「3つの未来標準」〔(1)「太陽光+蓄電システム」(2)「家まるごと断熱」+「エコナビ搭載換気システム HEPAプラス」(3)「スマートHEMS」+「プライベート・ビエラ」〕の採用により、平均的な太陽光発電システムの搭載量※2でネット・ゼロ・エネルギーを越えるくらしも実現可能となり、高い環境性能と経済性を両立しています。
さらに、経済産業省によるZEH支援事業における補助金制度の要件に対応し、邸毎の個別申請により補助金を受け取ることも可能となっています。※3
カサート『ゼロエコ』 外観
家庭部門のエネルギー消費は、生活の利便性・快適性を追求する国民のライフスタイルの変化、世帯数の増加等の社会構造変化の影響を受け、個人消費の伸びとともに、著しく増加しました。1973年度の家庭部門のエネルギー消費量を100とすると、2012年度には207.2となっており、第一次オイルショック当時に比べて、2倍以上のエネルギーを消費したことになっています。※4
こうした状況を背景に、国の政策では住宅のゼロエネルギー化を推進しており、「2020年までに、一次エネルギー消費量がネット(正味)で概ねゼロとなるZEHを、標準的な新築住宅とする。2030年までに新築住宅の平均でZEHを実現する。」ことを掲げています。※5
当社は、2013年から、
(1)2018年に戸建全商品をエネルギー収支ゼロのネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化
(2) 系統電力に頼らず、災害時にもくらしが維持できる住まいの“エネルギー自立”の実現
を商品開発の目標にしています。とりわけ、戸建全商品の100%ZEH化については、国の誘導施策(2020年)より2年早い対応を目指しています。
『ゼロエコ』は、パナホームとパナソニックグループの先進技術を活かした設備・仕様「3つの未来標準」を採用することにより、ネット・ゼロ・エネルギーを超える優れたエコ性能を実現する仕様。フラッグシップのスマートハウス「エコ・コルディスⅡ」をはじめとする戸建住宅商品において、新しいネーミングで展開していくものです。
太陽光発電で創ったクリーンな電気を、毎日のくらしにも、非常時にも有効活用できるリチウムイオン蓄電池ユニットを連携させた、「太陽光+蓄電システム」を採用しています。
壁や天井はもちろん、基礎の内側にまで断熱材を施した「家まるごと断熱」により、通年で温度が安定している地熱を有効活用。外気に比べて夏涼しく冬暖かいベース空間(床下)の空気を、「HEPA(ヘパ)フィルター」を通して各居室に給気することで、1年を通じて家中をきれいな空気で満たし、省エネにも貢献します。また、自動で省エネ運転に切り替えるエコナビ※6機能も搭載しています。
パナソニックの「スマートHEMS」※6は、家全体の消費電力や水道・ガスの使用量だけでなく、部屋ごとのエネルギー消費量も見える化して住む人の省エネ意識を高め、省エネ行動を促すシステム。エネルギー消費量が大きいエアコン・エコキュート・IHクッキングヒーター等の機器を自動制御し、電力消費のピーク時にはエネルギー消費を抑制する機能も備えています。
プライベート・ビエラ
(住宅機器コントローラーモデル)
平均的な太陽光発電システムの搭載で、太陽光発電の売電額が年間約13.3万円となり、年間光熱費は約6.3万円のプラスになります。また、約20年前(1990年代前半)の住宅と比較した場合は、光熱費を年間約28.4万円低減でき、年間売電額(約13.3万円)と合わせて約41.7万円の節約となります。※12
大容量太陽光発電の搭載で、太陽光発電の売電額が年間約41.7万円となり、年間光熱費は約35.5万円のプラスになります。また、約20年前(1990年代前半)の住宅と比較した場合は、光熱費を年間約29.2万円低減でき、年間売電額(約41.7万円)と合わせて約70.9万円の節約となります。※12
名称 | 『ゼロエコ』 |
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発売開始日 | 2015年4月1日 |
対象商品 | パナホーム戸建住宅 |
販売地域 | 北海道、沖縄および一部地域を除く全国 |
販売目標 | 戸建住宅の50% |
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