完全分離型の二世帯住宅とは？後悔しないために知っておきたいポイントを紹介！

【目次】

二世帯住宅には大きく分けて完全同居型、一部共有型、完全分離型の３つのタイプがあります。それぞれ特徴があり、親世帯と子世帯の希望や理想のライフスタイルなど、よく話し合ったうえで適したものを選んでください。

今回は、完全分離型の二世帯住宅について詳しく紹介します。二世帯住宅を検討している方はぜひ参考にしてください。

完全分離型の二世帯住宅とは？

完全分離型の二世帯住宅とは、親世帯と子世帯の居住スペースが完全に分かれているタイプです。同じ建物でも玄関やキッチン、浴室などがそれぞれの世帯の居住スペースに設置してあるため、独立して生活できる環境が整っています。

完全分離型の二世帯住宅は、それぞれのプライバシーを確保したいと考える人やすぐに同居するのが難しいけれど、親や子の近くに暮らしたいという家族に適しています。

完全分離型の二世帯住宅には、1階と2階またはそれ以上の階数を分ける横割りと、壁を隔てて左右に分ける縦割りがあります。どちらのタイプも屋内で行き来はできないようになっています。

横割りタイプ（上下分離型）

横割り方式は上下分離型とも呼ばれ、建物の階数ごとに世帯を分けた二世帯住宅です。階ごとに完全に分離していて、外に階段をつくり玄関を設けて行き来します。

横割り方式の場合、1階に親世帯が住めば階段の上り下りがなく、高齢になっても快適に暮らせます。ただし、横割り方式は上の階の物音や振動が下に響きやすいので、子世帯に小さな子どもがいる場合は注意が必要です。

遮音性に配慮した設計や建材の採用や、親世帯が元気なうちは2階に住んで、階段の上り下りが辛くなってきたら上下を入れ替えて住むなど工夫するとよいでしょう。

縦割りタイプ（左右分離型）

縦割り方式は、1軒の家を壁で縦に仕切って世帯を分ける方法です。横割り方式よりも縦割り方式の方が独立性が高く、親世帯も子世帯も1階〜2階以上まですべての階を使える特徴があります。

縦割り方式ではどちらの世帯の玄関も1階に設置できます。また、世帯間で上階の騒音や振動にストレスを感じることもありません。

完全分離型二世帯住宅のメリット

完全分離型二世帯住宅は、それぞれの世帯のプライバシーを確保しやすく、税金面の優遇などのメリットもあります。詳しく解説します。

世帯ごとのプライバシーを確保しやすい

完全分離型の二世帯住宅では、それぞれの住居にキッチンや洗面所、浴室などの必要なスペースが設置されているので、お互いのプライバシーを確保しつつ、それぞれの生活リズムで暮らすことができます。

たとえば、親世帯の生活時間帯と子世帯の生活時間帯が異なる場合でも、住居が完全に分離されていれば時間を気にすることなく調理や入浴などができ、ストレスなく生活できます。

親世帯と子世帯のライフスタイルを大事にしながら、ときには親のケアをしたり子どもを預かってもらったりもできます。

また、完全分離型の二世帯住宅なら将来的に親世帯が使っていた住居を賃貸物件として貸し出すことも可能でしょう。

税金面で優遇措置を受けやすい

二世帯住宅は、完全分離型だけではなく他のタイプも税制面で優遇措置が受けられます。50平米以上の二世帯住宅を新築する場合、不動産取得税が一戸あたり固定資産税評価額から1,200万円が控除できます。

二世帯住宅の場合は、2倍の2,400万円が控除されます。（長期優良住宅は2,600万円まで）また、240平米までは固定資産税の3年度分（長期優良住宅は5年度分）が適用されるため、税金の支払いが大幅に軽減されます。

小規模宅地等の特例は、完全分離型の二世帯住宅に適用されます。この特例は、一定面積までなら相続税の評価額も8割減額できます。つまり、330平米までが対象です。

さらに、共有登記・区分登記のどちらかの場合は、親世帯も子世帯も住宅ローン控除の適用対象になります。

完全分離型二世帯住宅のデメリット

一方、完全分離型二世帯住宅は建築費が高くなる、家族のコミュニケーションが取りにくくなるなどのデメリットもあります。

建築費がかかる

完全分離型の二世帯住宅をつくる場合は、それぞれの住居に水回りの設備を設置したり、部屋をつくったりする必要があるため、広い敷地が必要です。完全分離型は、建物は1つでも実質的には2棟分の住宅を建てるので、一般的な二世帯住宅よりも費用がかかります。

新築で二世帯住宅を建てる場合、地域型住宅グリーン化事業という補助金があり、140万円程度が助成される制度があります。

しかし、この制度は子育て家族の支援を目的とした条件が設定されているため、完全分離型が助成対象にならないケースもあります。

二世帯住宅の間取りを考えるときには、補助金が適用になるかも考えて方式を検討するのがよいでしょう。

世帯間のコミュニケーションが取りにくくなることも

完全分離型の二世帯住宅は、それぞれの世帯のプライバシーを確保できる一方で、コミュニケーションが取りにくくなる可能性もあります。

お互いのプライバシーを尊重しつつも、適度なコミュニケーションをとりながらほど良い距離感で暮らすのが理想です。

たとえば、週末1日は一緒に夕食を取るようにしたり、住居は別でも庭を共有したりするなどしてみてください。

失敗しないために！知っておきたい注意点

完全分離型の二世帯住宅でそれぞれの世帯が快適に暮らすためには、光熱費の支払いや、コミュニケーションが希薄にならないためのルールを決めておくとよいでしょう。

水道・光熱費などの支払いをどうするか決めておく

二世帯住宅で起こりやすいトラブルのひとつが水道代やガス・電気代や電話代などの支払いに関する問題です。

完全分離型の二世帯住宅を建てても、あらかじめ手続きをしなければ光熱費は二世帯分まとめての支払いになります。

親世帯は2人で子世帯が4人家族なのに光熱費を折半したり、実際に生活を始める前に親世帯と子世帯の負担割合を決めてしまったりすると、後で揉めることになる可能性があります。

公共料金も完全にそれぞれ別で支払うためには、建築段階でメーターを2つ設置する必要があります。二世帯同居をはじめる前に両世帯でランニングコストについて話し合っておくとよいでしょう。

コミュニケーションの取りやすい空間づくり

完全分離型二世帯住宅で、プライバシーを重視しすぎるとコミュニケーションが取りにくくなることがあります。

そもそもまったくコミュニケーションを取らないなら、二世帯住宅にする意味が薄れてしまうので、プライバシーを確保しながら、うまくコミュニケーションを取る工夫をしましょう。

お互いのプライバシーを尊重するなら、玄関やアプローチは各世帯が顔を合わせない位置に設置するのがおすすめです。また、庭を共有する場合は、庭からそれぞれの個室が見えない間取りにしましょう。

その上で、ときどき食事を共にしたり出かけたりすることで、適度なコミュニケーションが取れるよう工夫しましょう。

後悔しないために事前にポイントを理解し、快適な住まいを手に入れよう

完全分離型の二世帯住宅は、2つの世帯それぞれに玄関をはじめ水回りの設備や居室を設けた作りの住宅で、各世帯のプライバシーを確保しながら暮らしたい家族におすすめです。

1階〜2階以上の階ごとに分ける横割り方式と、1軒の家を縦に分割する縦割り方式があります。完全分離型の二世帯住宅なら、税制面の優遇もあり親世帯と子世帯のライフスタイルを確保しながら暮らせますが、住み始めたあとのランニングコストに関してはあらかじめ話し合っておく方がよいでしょう。

完全分離型の二世帯住宅のデメリットや注意点も踏まえて検討してください。