住まいづくり・住まい探しの情報ガイド
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【目次】
日本は地震大国といわれており、各地で地震が頻発していることからも、近年は耐震性の高い住まいを望む人が多い傾向にあります。「大地震が起こって大切な住まいが倒壊したらどうしよう」と、不安を抱えている人もいるのではないでしょうか。
地震に強い家を建てるためには、最適な工法や特徴について理解したうえでプランニングを進めることが重要です。
そこで今回は、地震に強い家の工法や特徴、住宅会社ごとに比較すると良いポイントについて解説します。万が一の災害に備えた、安心して過ごせる住まいを実現したい人は本記事をぜひ参考にしてください。
まずは、地震に強い家について理解するうえで押さえておきたい基礎知識を紹介します。表現が類似していて混同しやすい言葉がありますが、意味や違いを十分に理解しておきましょう。
地震に対応するための工法には「免震」「制震」「耐震」の3種類があり、いずれも地震の揺れから建物自体を守るために重要な役割を果たします。
それぞれの意味や特徴について解説します。
地震による揺れを建物へ伝わりにくくするために、基礎部分へ揺れを受け流す免震装置を設ける工法を「免震」といいます。免震構造を採用することで、建物の倒壊だけではなく、建物内部の損傷や家具の転倒などを防ぐ効果も期待できます。
ただし、地震の際は建物全体が揺れるため、周囲の建物との間に一定の距離が必要です。また、耐震に比べ建築コストが高く、定期的なメンテナンスが必要になることを理解しておきましょう。
「制震」は、建築時にダンパーなどの制震装置を建物の内部に組み込む工法です。ダンパーが地震による揺れを吸収して、建物自体の被害を最小限に抑えます。
耐震工法に比べて建物内部の損傷を防ぎやすい一方で、建築コストは高額になる傾向があります。コスト面で比較すると免震工法より安いですが、揺れを抑える効果は劣るため家具などを固定する必要があるでしょう。
また、土地の地盤が弱いと導入できない可能性があるので注意が必要です。
地震の揺れに耐えるために、壁に筋交いを入れたり部材の結合部を金具で補強したりして建物自体の強度を高める工法を「耐震」といいます。
3種類の工法のなかで建築コストは最も安くなる場合が多いですが、地震による揺れの影響を受けやすいという欠点があります。上階は特に揺れやすく、場合によっては家具が損傷する危険性もあるでしょう。
また、大きな地震のあとはメンテナンス費用がかかりやすいため注意が必要です。
「耐震等級」とは、地震に対する建物の強さを表す数値のことです。耐震等級には1~3までのランクがあり「耐震等級3」の建物が耐震性に最も優れていると判断できます。
耐震等級の基準は住宅性能評価・表示協会による「住宅性能評価制度」で定められており、住宅性能評価書を表示することによって証明できる仕組みです。住宅性能評価書の取得には約10万円~20万円の費用がかかりますが、メリットとして地震保険料を抑えたり、住宅ローンを組む際に金利の優遇を受けられたりする可能性があります。
「地震に強い家」が具体的にどのような建物であるか、理解していない人もいるでしょう。
地震に強い家の特徴をいくつか紹介しますので、ポイントを押さえて今後の家づくりの参考にしてください。
シンプルな形状の建物は、地震による揺れの影響を受けにくいと考えられています。
たとえば正方形や長方形の住まいは、建物を構成する6つの面へ力が効率良く分散されるため、揺れの影響を最小限に抑えられるでしょう。L字型やコの字型、ガレージハウスなどの複雑な形状をした建物は一部に地震のエネルギーが集中しやすく、倒壊の危険性が高いため注意が必要です。
建物の高さも、地震による揺れに耐えられるかどうかを左右する要因のひとつです。2階建てや3階建てに比べて、建物の高さが低い平屋の方が地震による揺れの影響を受けにくい傾向があります。
また平屋は、台風に見舞われた際に下から吹き上げる風力を直接受けにくいという利点もあります。平屋を建てることによって、地震だけでなく「災害に強い家」を実現しやすくなるでしょう。
地震に強い家を建てる際は、地盤の強い土地で家づくりをすることも重要なポイントです。土地の地盤が弱いと、大きな地震が起こった場合に沈下・倒壊する可能性があります。
現在は建築前の地盤調査が義務化されていますが、地盤の補強が必要な場合は工事費用がかかるため注意が必要です。土地の購入前に調査をおこなうと別途費用が発生する可能性もあるので、地盤が強い土地を探したい場合はハザードマップなどを参考にすると良いでしょう。
耐力壁とは、建物に対して水平方向にかかる地震の揺れなどに耐える目的で設置される強度の高い壁のことです。複数の耐力壁を適所に配置することで、地震の揺れによる負荷に抵抗して建物の変形を抑えられます。
配置に偏りがあると耐震性が低下する可能性があるため、各階で位置をそろえたり建物の四隅を支えるように配置したりすることが重要です。
引き渡しの段階で十分な地震対策が施されていても、シロアリの食害や経年劣化による柱・梁の腐食などがある住まいは倒壊の危険性が高まります。
強固な地盤に耐震性能の高い住まいを建てたからといって油断せず、定期的に建物のメンテナンスを受けるよう心がけてください。必要に応じて耐震診断やシロアリ駆除を実施するなど、メンテナンスを怠らないようにしましょう。
地震に強い家づくりをするにあたって、比較すると良いポイントがいくつかあります。いずれも着工後の変更は難しく、中には建築会社ごとに異なる点もあるため、あらかじめ理解を深めたうえで家づくりを進めましょう。
まず確認すべき点は、各ハウスメーカーが手掛ける家づくりの耐震等級および耐震実験の実施有無についてです。いずれも明確な基準や実験結果によって数値化されているため、住宅会社ごとに比較検討しやすいポイントです。
たとえば耐震等級2以上の建物を建築できる場合、長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅を指す「長期優良住宅」の性能を判断する材料となるでしょう。
耐震実験については社内で実験がおこなわれており、結果が公表されているハウスメーカーは耐震面で信頼性が高いと判断できます。特に実物の建物を載せた台を機械で動かす「実大振動実験」は、地震同様の揺れを想定しておこなわれるため信頼性がより高いといえるでしょう。
基礎工事には「布基礎」と「ベタ基礎」の2種類があり、それぞれ特徴が異なります。
布基礎は構造を点や線で支えて、T字が逆さになった形状のコンクリート基礎の上部に建物を建築します。
ベタ基礎は鉄筋コンクリートを床下全体へ流し込むため、厚みのあるコンクリートによって上部の建物を支えられる点が大きな強みです。
使用する鉄筋コンクリートの量が多いことからベタ基礎はコストがかかりますが、布基礎に比べて高い耐震性が期待できるでしょう。
ハウスメーカーによっては、独自の地盤調査方法や地盤改良の技術を有している場合があります。
地盤の強さは地震だけでなく水害対策にもつながる重要なポイントであるため、家づくりの特徴とあわせて各社の情報を事前に確認しておきましょう。適切なタイミングで地盤調査をおこない、調査結果に応じた対策をとることが大切です。
建物の構造や工法にはそれぞれ異なる特徴があり、地震の揺れに耐えうるメカニズムもさまざまです。
たとえば木造住宅は、高い柔軟性と強度を兼ね備えた木材が主な材料であり、鉄骨造や鉄筋コンクリート造に比べて軽量であることから高い耐震性が期待できます。
鉄骨造は部材が工場で生産されることが多いため、品質が安定しやすいことから揺れに耐えられる家を実現できるのが特徴です。
鉄筋コンクリート造は鉄筋とコンクリートの組み合わせによって、耐震性の高い住まいを手に入れられるでしょう。
また、木造には主に3種類、鉄骨造と鉄筋コンクリート造にはそれぞれ2種類の代表的な工法があり、採用する工法によって耐震性が異なります。それぞれの特徴について理解を深めて、最適な構造や工法を検討しましょう。
パナソニック ホームズは、超高層ビルの建築にも使用される「座屈拘束技術」を採用することによって地震に強い家づくりを実現しています。実大の住宅による140回もの振動実験によって、大地震を想定した引張や圧縮にも耐えられる耐震性の高さが実証されています。
基礎工法についても、入念な地盤調査に基づいた最適な基礎工法の提案を受けられるのが大きな特徴です。スクリューウェイト貫入試験(旧スウェーデン式サウンディング試験)による調査で土地に潜む地盤の危険性を洗い出し、軟弱地盤には不同沈下などを防ぐための改良や補強工事が施されます。
パナソニック ホームズでは上記の地震対策に加えて、大型の台風や豪雨を想定した風雨による構造耐力チェック、災害を想定した収納計画など建物全体に安全へのさまざまな配慮が施されています。
災害に強い安心安全の住まいを手に入れたい人は、パナソニック ホームズでの家づくりを検討してはいかがでしょうか。
耐震性の高い住まいを建てるためには、地震に強い家の特徴について事前に理解することが重要です。
シンプルな形状で高さが低い建物ほど地震の揺れによる影響を受けにくいため、地震に強い家を建てたい場合は正方形や長方形の平屋住宅を検討するとよいでしょう。また、地盤の強さや耐力壁の配置も耐震性を左右する大切なポイントです。
本記事で紹介した耐震等級や耐震実験の有無、地盤調査の方法、建物の構造・工法なども比較してみてください。適切な地盤補強や基礎工事を受けられるハウスメーカーに施工を依頼して、地震に強い家づくりを進めましょう。