住まいづくり・住まい探しの情報ガイド
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【目次】
注文住宅は、土地の有無や土地の地盤、建物の広さ・性能・デザインなどで費用が大きく変動します。
そのため実際の予算内で、どのような住宅が建てられるのか分からず、悩まれている方もいるのではないでしょうか。
本記事では、それぞれの価格帯でどのような住宅が建てられるのか、一般的な目安について解説します。そのほか、注文住宅に必要な費用やローンの組み方についても解説しているので、ぜひ参考にしてください。
注文住宅を建てる際に発生する主な費用は、以下の3つです。
すでに土地を所有している方は土地費用は不要ですが、建築費や設計料、諸経費は必要になります。
また建て替えの場合は現在の住宅の解体費用、土地まで水道が引き込まれていない場合は水道工事費用なども必要です。このように注文住宅を建てる場合、建物の費用以外に、さまざまな費用が発生します。
先に述べたとおり、注文住宅を建てる際にかかる費用として、土地費用、建築費、設計料、事務手数料などの諸経費が必要です。
本章では、各費用について詳しく解説していきます。
土地を所有していない場合は、注文住宅を建てる土地が必要です。土地を購入する際、土地そのものの費用とは別に、以下の費用が必要です。
土地費用の内訳 | 内容 | 費用相場 |
仲介手数料 | 仲介してくれた不動産会社への手数料 | 土地売買価格×3%+6万+消費税 |
印紙税 | 売買契約締結時に使用する印紙税 | 400円~ ※土地売買金額によって変動 |
登記費用 | ・ローンの抵当権費用 ・所有権移転費用 | ・抵当権費用 ローン借入金額×0.1% ・所有権移転費用 固定資産税評価額×0.2% |
司法書士報酬 | 登記費用とは別に報酬の支払いが発生 | 10万円前後 |
不動産取得税 | 土地や宅地を取得した際に発生する税金 ※軽減措置あり | 固定資産税評価額(課税標準額)×3% |
ローンの手数料 | つなぎ融資をする場合に発生 ・事務手数料 ・保証料 | ・事務手数料 借入金額の2% ・保証料 前払い:借入金額の2% 金利上乗せ:ローン金利+0.2% |
固定資産税・都市計画税 | 1月1日の時点で所有していた場合に発生する税金 | 地域によって異なる 東京の場合 ・固定資産税 固定資産税評価額(課税標準額)×税率1.4%(標準税率) ・都市計画税 固定資産税評価額(課税標準額)×税率0.3%(制限税率) |
上記以外に、土地の売買契約をする際、手付金を支払わなければなりません。土地の5〜10%を手付金として支払うのが一般的です。
土地の引き渡し時に、土地価格から手付金を差し引いた残額を支払います。
手付金は現金で支払いますが、足りない場合はつなぎ融資を活用する方法もあるため検討しましょう。
メインとなる費用として、建築費と設計料があります。建築費は、主に以下の工事費が含まれます。
建築費は本体工事と付帯工事に分けられている場合が多く、本体工事が全体の70%を占めます。
そのほか注文住宅の場合、設計料も必要です。設計料はハウスメーカーや工務店によっても異なりますが、目安としては本体工事の2〜5%くらいです。
設計事務所などに依頼した場合は、本体工事の10〜15%の費用がかかり、ハウスメーカーに比べて高くなる点は頭に入れておきましょう。
土地の諸費用と同様、登記や印紙税、固定資産税・不動産所得税などが発生するほか、以下の項目も予算に入れておいてください。
諸費用は、注文住宅全体の1割程度かかります。諸費用の内容が不安な場合は、契約前におおよその金額を確認することも可能です。検討中のハウスメーカーがあれば、おおよその金額を確認しておくとよいでしょう。
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ここからは、それぞれの価格帯でどのような家を建築できるのか解説します。あくまで一般的な目安に過ぎませんが、おおまかな費用のイメージをつかむ参考にしてください。
1,000万円台の注文住宅は基本的な設備は整えられるものの、シンプルなデザインの家になる可能性が高いでしょう。凹凸が少ない正方形や長方形の形状や片流れ屋根など、シンプルなフォルムの方が価格を抑えやすいためです。
大手のハウスメーカーの場合、広さにもよりますが1,000万円台では建築するのが難しく、ローコストメーカーを選択する場合が多いでしょう。ハウスメーカーにもよりますが、耐震性や断熱性などを高くすることが難しい可能性もあります。
オプションを付けると1,000万円台で抑えにくくなるので、こだわりが少ない方におすすめです。
2,000万円台の注文住宅は、コンパクトでシンプルな家にはなるものの、ある程度のこだわりを採用できるバランスの取れた家ができます。
建築費用としては、やや少なめではあるものの、標準仕様であれば大手ハウスメーカーで建てることもできます。また、耐震性や高気密・高断熱といった性能重視の家も実現できるでしょう。
ただしオプションやグレードを上げ過ぎると、予算オーバーになるので注意が必要です。比較的コンパクトな家にはなりますが、1,000万円台に比べると3〜4人程度のファミリー層でも、十分住みやすい家を実現できるでしょう。
3,000万円台は一般的な注文住宅の相場で、希望の間取りや広さを実現しやすい価格帯と言えます。2,000万円台ではこだわりが十分反映できないかもしれませんが、3,000万円台であれば好きな外壁や壁紙、設備などに変更や追加が可能です。
また、建物の形状も長方形や正方形ではなく凹凸のある形状にしたり、基本的な居室に加えて趣味部屋や書斎などを追加することもできるでしょう。
全て希望に沿った間取りや広さ、設備などを実現することは難しいものの、カスタマイズの自由度は高いので、こだわり過ぎなければほぼ希望に近い形で建てられるでしょう。
4,000万円以上の予算があれば、高品質で40坪以上の広い注文住宅が建てられます。
外壁やフローリングなどもグレードの高い素材をふんだんに使用でき、希望どおりの住宅を建てられます。また、3階建てや鉄骨造の家も検討可能です。
徹底してこだわりたい方や、店舗併設型、または二世帯住宅を検討している方は、4,000万円以上の予算を考えておくとよいでしょう。
注文住宅を建てる際、建てた後のことも考えて予算をしっかり組んでおかないと、新居での暮らしが始まってから後悔する可能性もあります。
本章では家を建てる際の予算の組み方や、家を建てる際に予算に大きく関わってくる土地選びの重要性について解説します。
土地を所有しているか否かによって、注文住宅の費用は大きく異なります。
平均坪単価は、都市部であれば50万〜200万程度、地方であれば5万〜50万円程度が相場です。
都会になればなるほど土地の価格は高くなるので、価格を抑えるためにあまり人気のない土地を選ぶ方もいるでしょう。しかし、価格だけを判断基準にしてしまうと、利便性が悪く、暮らしにくい家になる可能性があります。
そのため、将来を見据えた土地選びをすることが大切です。
今は利便性が悪くても、将来都市開発が行われて利便性が良くなる場合もあります。さらに都市開発が進んだ地域であれば、購入価格以上に価値が高まることも期待できます。
行政が公開している都市計画は、インターネットなどで確認ができます。
提示されている土地の条件だけを確認するのではなく、将来どのように土地の価値が変わっていくのかを確認することが大切です。
ローンは月々の返済額に無理がないよう計算をしなければなりません。ローンの借り過ぎなどが起きないよう、安心して支払いができる予算の立て方が必要です。
大きく分けて予算には自己資金とローンがあり、以下の順で予算計画をしていきます。
はじめに頭金の金額を設定します。新築費用は貯蓄から捻出するのが一般的ですが、全ての貯金を住宅費用に回せば万一の時に困ります。そのため生活に必要な貯蓄は残しておくことが大切です。
また頭金の金額を設定する際は、貯蓄以外に親からの援助などがあれば含めるようにしましょう。
手付金や引越し費用、新居で使用する家財の購入費などが必要になることも念頭において、頭金の金額を設定しましょう。
頭金が設定できたら、毎月の返済額を検討します。年収から借入可能額を計算する方法もありますが、安全な家計のやりくりを重視するには、毎月の返済額からローン金額を決めると安心です。
最大限の借入をした場合、毎月の返済額が多くなり建築後の家計が苦しくなる可能性は高まります。ローンは上限まで借りるのではなく、生活に支障がない毎月の返済額を試算することが大切です。
月々の返済額からローン金額を試算したら、頭金を足しましょう。ローン金額と頭金を足した金額が、無理なく支払える注文住宅の費用です。
注文住宅の主な費用は、建築費や土地費用、設計費・諸費用が挙げられます。
1,000万円台の注文住宅はシンプルかつコンパクトなデザインの家ができ、2,000万円台になれば性能重視の家を検討することもできます。3,000万円台であれば、土地の形状に合わせたこだわりある住宅をつくれ、4,000万円以上であれば高品質で広い家が実現可能です。
こだわりを取り入れたいのであれば、2,000万円以上の予算を用意しておくと安心です。一方で、全ての希望をかなえようとすると、2,000万円の予算でも足りません。
無理のない予算を計画し、慎重にマイホーム計画を進めていきましょう。