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注文住宅はいくらかかる?相場・総額・ローンをシミュレーションで徹底解説!

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【目次】

建売住宅に比べて費用がかかるといわれる注文住宅ですが「実際どれくらいの費用がかかるのか」と悩む方も多いのではないでしょうか。費用に関する悩みに応えてくれるのが「費用シミュレーション」です。

費用シミュレーションは、建築価格や土地代、ローン返済額まで細かく試算できる心強いツールです。ただし、入力条件を間違えると、現実の金額とかけ離れた結果になることもあるため注意しなければいけません。

本記事では、公的機関や信頼できるハウスメーカーの公開データをもとに、注文住宅の価格相場や月々の返済額をシミュレーションします。それぞれの金額感や総額・諸費用の考え方などについても解説するので、ぜひ参考にしてください。

注文住宅の相場はどのくらい?建物価格の目安をチェック

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まずは、住宅金融支援機構の調査データをもとに、注文住宅の建物価格と坪単価の目安を紹介します。

(参考)住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」

建物価格の全国平均と坪単価の目安

住宅金融支援機構の「2024年度 フラット35利用者調査」によると、土地付き注文住宅の取得にかかった金額の全国平均は約5,007.1万円です。そのうち、建築費が約3,512万円を占めています。延床面積の全国平均は111.1m2(約33.6坪)のため、建築費の坪単価は「3,512万円 ÷ 33.6坪 ≒ 104.5万円 / 坪」が目安です。

ただし、上記の数字はあくまで平均値であり、費用は建物構造や階数によって異なります。たとえば、木造より鉄骨造、2階建てより3階建てのほうがコストは高くなる傾向があります。また、外壁材の種類や建物・屋根の形状なども、価格に影響する要素です。

近年ニーズが高まっている高断熱仕様や最新の省エネ設備を採り入れた場合は、建築コストが高額になる傾向にあります。しかし、高断熱仕様の住宅は光熱費を節約できることから「長期で見れば経済的」というケースも少なくありません。

参考:住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査

土地あり・なしで変わる総額

注文住宅の費用には、建物価格だけでなく、土地代や諸費用も含まれます。「2024年度 フラット35利用者調査」によると、所有する土地に注文住宅を建築するケース(建て替えなどで土地代がかからない場合)の所要資金は、全国平均で約3,936万円です。

先述した土地付き注文住宅の全国平均約5,007万円と比較すると、土地取得費用がかからない分、1,000万円以上安くなっています。

なお、実際に注文住宅を建てる費用の総額には、登記費用・家具代・引越し費用などの諸費用も含まれます。諸費用の一般的な目安は「建築費総額(建物本体価格+土地代)の10%程度」です。資金計画を立てる際は、諸費用も忘れずに盛り込んでおきましょう。

参考:住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査

【価格帯別】注文住宅の費用シミュレーション例

注文住宅の平均的な費用を見てきましたが、採用する仕様や設備によって、建築費は大きく変わります。建物の価格帯別に、延床面積・主な仕様・住まいの特徴の目安をみてみましょう。

【価格帯別】注文住宅の建物の特徴まとめ

価格帯

延床面積の目安

主な仕様

想定される特徴

2,000万円台

約25〜30坪

シンプルな構造、標準設備

コストパフォーマンス重視の2〜3人家族向け

3,000万円台

約30〜35坪

高気密・高断熱、充実した設備

人気の4LDKで子育て世帯向け

4,000万円台〜

約35〜40坪

高耐震、全館空調など

省エネ・快適性・デザインにこだわりたい家庭向け

 

表の内容はあくまで目安であり、建てる地域やハウスメーカーによって差があります。さらに、上記に加えて「諸費用」を見込む必要があります。

注文住宅の諸費用の内訳

先述のとおり、諸費用の目安は「建築費総額(建物本体価格+土地代)の10%程度」です。たとえば、総額4,000万円の注文住宅を建てる場合の諸費用の目安は400万円程度です。諸費用には、以下のような項目が含まれます。

  • 土地購入関連費用(登録免許税、不動産取得税、印紙税、仲介手数料など)
  • 建物関連費用(登録免許税、不動産取得税、水道加入費用など)
  • 住宅ローン関連費用(融資手数料、保証料、火災保険料など)
  • その他費用(引越し費用、仮住まい費用、家具・家電の購入費用など)

土地を新たに購入して注文住宅を建てる場合は、税金・仲介手数料などが余分にかかるため、諸費用の割合が高くなりがちです。ハウスメーカーに依頼する際は、建物価格に含まれない費用項目を早めに確認し、予算に諸費用もしっかり盛り込んでおきましょう。

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住宅ローンの月々の返済額はいくら?シミュレーションでチェックしよう

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注文住宅を建てる際には、住宅ローンを利用する方が多いです。住宅ローンの返済額は、借入金額・金利・返済期間によって大きく変わります。

最新の金利水準をベースに、毎月の支払額の目安をシミュレーションしながらみていきましょう。

借入金額と金利・返済期間の関係

住宅ローンの返済額は、借入金利と返済期間の設定によって変わります。金利は「お金を借りるために毎月銀行へ支払う手数料」、返済期間は「返し終えるまでの期間の長さ」と考えて問題ありません。2つの要素のバランス次第で、月々の負担や総支払額が決まります。

ここで、3,500万円を固定金利の35年ローンで借り入れる場合、金利の違いが返済負担にどう影響するかを試算してみましょう。

金利

毎月返済額

総返済額

①1.0%

約9万9,000円

約4,150万円

②1.5%

約10万7,000円

約4,500万円

③2.0%

約11万6,000円

約4,870万円

※借入金額3,500万円、固定金利、35年ローンで算出

①と②を比較すると、金利が0.5%上がるだけで月々の負担が8,000円重くなり、総返済額は350万円も高くなることがわかります。

金利が同じ場合、返済期間を短くすれば総返済額(利息の支払額)は減るものの、毎月の返済額は増えてしまいます。①と同条件で、返済期間を25年に短くした場合の試算は以下のとおりです。

③金利1.0%で返済期間25年の場合


毎月返済額:約13万2,000円

総返済額 :約3,960万円

①と比べてみると、毎月返済額は3万円以上増えていますが、総返済額は200万円近く減っています。

このように、住宅ローンは「金利をどれだけ抑えるか」と「返済期間をどれだけ短くするか」のバランスをとるのが重要です。

年収から考える無理のない返済額

住宅ローンの計画を立てるときは「いくら借りられるか」よりも「いくらであれば無理なく返せるか」を基準にすることが重要です。

無理のない返済額を判断する際には「返済負担率」を目安とします。返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。金融機関のローン審査では、税引き前の額面年収を基準に「返済負担率30〜35%」を上限に設定しているケースが多くなっています。

上限額を超えると、借入可能額が引き下げられたり、そもそも審査に通らなかったりする可能性があるので注意が必要です。

たとえば、額面年収600万円の場合、返済負担率30%なら年間ローン返済額は180万円(月15万円)、返済負担率25%なら年間150万円(月12.5万円)です。

一方、実際の生活設計は手取り年収で考えるのをおすすめします。なぜなら、額面年収のうち約2割は税金や社会保険料で差し引かれ、実際に使える手取り額は少なくなるからです。無理なく生活を続けるには、年間返済額を「手取り年収の20〜25%以内」に収めましょう。

先ほどの額面年収600万円の方であれば、手取り年収は8割程度の約480万円です。年間返済額は、96〜120万円(月約8〜10万円)が目安です。

住宅ローンを借り入れる際は、現在の家計状況だけでなく、将来見込まれる教育費・老後資金・車の購入費用なども踏まえて検討しましょう。今後も返済し続けられる水準で返済額を設定するよう心がけることで、無理なく住宅ローンの返済を続けられます。

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注文住宅の費用シミュレーションを使うときのポイント

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費用シミュレーションは、家づくりの費用感をつかむのに便利です。しかし、入力方法や条件設定を間違えると、実際の金額と大きくズレてしまい、予算オーバーや予想外の負担につながるおそれがあります。

ここでは、実態に近い試算結果を得るためのポイントをみていきましょう。

「建物価格」だけでなく「諸費用」も含めて入力する

注文住宅にかかる費用で見落としがちなのが、登記費用や引越し費用などの諸費用です。建物価格と土地代の総額の10%を目安に諸費用を盛り込むことで、より実際の金額に近いシミュレーション結果を得られます。

住宅ローンの頭金やボーナス返済額は現実的な設定をする

住宅ローンの返済負担を抑える方法として「頭金を多く用意する」「ボーナス返済をする」という選択肢があります。

ただし、どちらも無理のない範囲で設定することが大切です。頭金を入れる場合、最低限の生活防衛資金を手元に残すよう心がけましょう。生活防衛資金は、できれば生活費6カ月分程度を残しておくのが理想です。

ボーナス返済については、将来ボーナスが減ったりなくなったりすることも考慮して、余裕のある金額で設定するのがおすすめです。

住宅ローンの金利は「固定」「変動」両方で比較する

住宅ローンの金利は、大きく「固定金利」と「変動金利」の2種類があります。

固定金利は、返済期間中の金利が変わらないという安心感がある反面、当初の金利設定が高めという懸念点があります。対する変動金利は、初期の金利を低く抑えられるものの、将来の金利上昇で返済負担が重くなるリスクを考慮しなければなりません。

住宅ローンを検討する際は、両方の金利タイプをシミュレーションし、総支払額(毎月返済額)と安心感の両面で比較することが大切です。

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費用シミュレーションで「現実的な家づくり」を始めよう

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費用シミュレーションは、家づくりにかかる費用の目安をつかむことで「理想を現実に落とし込む」ための第一歩として役立ちます。また、費用感を把握できれば、家づくりの相談で確認すべきことや要望も明確になるでしょう。

費用シミュレーションを上手に活用して、夢のマイホームを無理なく実現してはいかがでしょうか。

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