二世帯住宅のメリット・デメリットを紹介！間取りの特徴ついても解説

【目次】

親世帯との同居を考えて、二世帯住宅のマイホームを建てる人も少なくありません。二世帯住宅は子育てや介護のサポートがしやすく、税制面での優遇があるなどのメリットがある反面、生活習慣の違いや共有スペースの使い方などが原因でトラブルになる場合があります。

今回は二世帯住宅のメリット・デメリットや3種類の間取りについて詳しく紹介します。二世帯住宅の建築を考えている人はぜひ参考にしてください。

二世帯住宅のメリット

二世帯住宅は親世帯と子世帯がお互いの生活のサポートがしやすく、光熱費を節約することが可能です。また、相続税を抑えることができる点もメリットといえるでしょう。詳しく見ていきましょう。

家事や子育て、介護のサポートがしやすい

二世帯住宅のメリットは、親世帯と子世帯の家を行き来する移動時間が必要ないため、すぐにお互いをサポートできる点です。

特に共働きの子世帯の場合は、親が仕事から戻るまで学校から帰ってきた子どもを親世帯のところで預かってもらったり、保育園や幼稚園の送り迎えを頼んだりできる家族が近くにいると、育児の負担を大幅に減らせます。

気軽に子育てのサポートを頼める親が近くにいない場合、子どもが熱を出したり怪我をしたりすると、父親か母親のどちらかが仕事を早退して迎えに行かなければいけません。一方二世帯住宅であれば親世帯の協力を得られやすく、仕事を早退する頻度を減らせるかもしれません。

また、親が体調を崩したときの世話や通院するときの手伝いなどもすぐにできるため、高齢になっても安心して暮らせます。いざというときに頼れる身近な存在が近くにいれば、心強く感じるでしょう。

水道や光熱費の節約ができる

二世帯住宅にすると、水道やガス、電気などの光熱費を節約できます。世帯が別の場合は、それぞれの家庭で光熱費を支払わなければいけません。しかし、二世帯住宅ならメーターをまとめれば、1軒分の基本料金で済みます。

子世帯と親世帯が同居しても光熱費が単純に２倍になるわけではありません。二世帯の光熱費をまとめることで、生活のランニングコストを抑えられます。また、光熱費だけではなく、インターネットなどの通信費や、動画や音楽配信のサブスクの費用など、それらもまとめることで節約ができるでしょう。

光熱費の支払いはどのようにするか、それぞれの世帯で重複して支払っているものはないかなど、二世帯生活を始める前に話し合っておくとよいでしょう。

相続税対策につながることもある

二世帯住宅にすると相続税を抑えられるケースがあります。二世帯住宅は、小規模宅地等の特例が適用されます。

小規模宅地等の特例とは、相続する事業用や居住用の土地に対して一定の面積までは相続税の評価額を減額するものです。土地の面積は、上限が330㎡までです。

二世帯住宅もこの小規模宅地等の特例に当てはまり、最大80％の課税価格を減額できます。ただし、区分登記をすると小規模宅地等の特例の対象外になる場合があります。小規模宅地等の特例を申請する場合は、相続税申請書の提出が必要です。

また、二世帯住宅の優遇措置もあります。二世帯住宅ならば不動産取得税や土地・建物の固定資産税の軽減などの優遇措置が受けられます。しかし、玄関やキッチンなど水回り共有するタイプの二世帯住宅の場合は、二世帯住宅の優遇措置が適用にならない場合があります。

税制面の優遇を最大限活用したい場合は、専門家と相談しながら間取りを考えることをおすすめします。

二世帯住宅のデメリット

二世帯住宅はメリットばかりではありません。それぞれの世帯の生活習慣の違いや共有スペースの使い方などが原因で、ストレスを感じたりトラブルに発展することもあるので注意しましょう。

同居世帯間での生活習慣のズレがトラブルになることも

二世帯住宅のデメリットは、世代の違う世帯が同居することで生まれるストレスがあげられます。たとえば、子世帯の子どもが夜遅くまでテレビを見たり、大きな音で音楽を聞いたりゲームをしたりしていると、物音や振動が親世帯の部屋に伝わって眠れない場合があるかもしれません。

水回りを共有する二世帯住宅の場合は、家族の誰かが夜遅くトイレを使用する音で目が覚めてしまうこともあるでしょう。

さらに、曜日に関係なく早く起きる習慣の親世帯が早朝に物音を立てるため、子世帯が休みの日なのになかなかゆっくり眠れないというケースも考えられます。

二世帯住宅の場合は、家族同士の関わりが増える点がメリットでもありますが、その分プライバシーを確保しづらくなります。それぞれの世帯の生活習慣や価値観が異なることが原因で、同居するようになってからトラブルが起きる可能性があります。

トイレや浴室などの共用スペースの使い方でストレスに

二世帯住宅にはいくつかのタイプがありますが、リビングやキッチン、浴室などを二世帯で共有する場合、使い方の違いがストレスを生むことがあります。同居する家族が多くなればそれだけ、自分が使いたいときに共有スペースを使うのが難しくなるでしょう。

たとえば、リビングを共有して家族が集まる場所にした場合、親世帯が寝た後に深夜までテレビを見たりゲームをしづらいと感じたりすることがあります。また、子世帯の子どもが朝シャワーを浴びる習慣があると、ほかの家族がその間洗面所を使えなくてストレスを感じる場合もあります。

さらに、キッチンを一緒に使う場合は、食事の支度をするタイミングが重ならないようにする必要があるでしょう。

二世帯住宅の3種類の間取りの特徴

二世帯住宅には完全同居型と部分共用型、完全分離型の3つのタイプがあります。それぞれの特徴を詳しく見ていきましょう。

完全同居型

一般的な一戸建ての住宅に二世帯が同居するタイプを完全同居型といいます。玄関は1つ、キッチンや浴室、洗面所など内部の設備をすべて共有します。

完全同居型は、他の二世帯住宅に比べると設備が1つで済むため、建築費が安いというメリットがあります。また、光熱費や通信費などのランニングコストも抑えられるでしょう。将来一世帯になった場合もそのまま暮らせます。

一方でプライバシーを確保しづらいため、生活時間や習慣の違いを感じやすく、ストレスとなる可能性があります。さらに、どちらの世帯が電気・ガス・水道などをどのくらい使ったか把握するのが難しく、毎月の光熱費の支払いに関して親世帯と子世帯でトラブルにならないよう話し合っておく必要があります。

部分共用型

部分共用型は、一部の設備を共用するタイプの二世帯住宅です。一般的に玄関が1つで、1階と2階またはそれ以上の階に各世帯が居住するスタイルが多く、キッチンや浴室、トイレなどはそれぞれの世帯に設けている間取りも少なくありません。

部分共用型は、一部の設備や間取りを共有して暮らすため、親世帯と子世帯でコミュニケーションが取りやすいという特徴があります。また、完全分離型よりも建築費を抑えられる点もメリットでしょう。

ただし、完全同居型よりも間取りに制約が出やすいデメリットがあります。完全分離型ほどプライバシーを確保できないので、ストレスを感じる人もいるでしょう。さらに、電気、水道、ガスや通信費、電話代などの使用料を世帯ごとに把握しにくい点もデメリットです。

完全分離型

完全分離型は、玄関を2つ設置して、住宅の中の設備もそれぞれ世帯ごとに設けたタイプです。

完全分離型には、横割り式と縦割り式があり、横割り式は1階と2階、または2階以上を親世帯と子世帯で分け、縦割り式は縦に間取りを分割し、1階と2階、または2階以上をそれぞれの世帯が使います。

完全分離型の場合、それぞれの世帯のプライバシーを確保しながらも隣に住む安心感が得られるメリットがあります。また、メーターを分ければ、光熱費を世帯ごとに把握できます。完全分離型なら、将来的に1つを賃貸物件として貸し出すことも可能でしょう。

しかし、完全分離型はすべての設備を2つずつ設置するため、広い敷地が必要になります。また床面積が広くなるぶん、建築費が他の二世帯住宅よりも高くなる点がデメリットです。

生活スタイルや暮らしやすさに合わせて二世帯住宅を検討しよう

二世帯住宅は、お互いに子育てや介護のサポートをしやすく、光熱費を抑えられるメリットがあります。また、小規模宅地等の特例が適用されるため、相続税が安くなる点も大きな魅力です。

しかし、二世帯住宅のタイプによっては親世帯と子世帯の生活時間や習慣の違いがストレスになる場合もあります。また、世帯ごとの光熱費を把握しづらいため、ランニングコストについてトラブルになる可能性もあるでしょう。

二世帯住宅には、完全同居型・部分共用型・完全分離型があります。それぞれ特徴があり、メリットもデメリットもあるため、親世帯と子世帯のライフスタイルを確認し、二世帯住宅でどのように暮らしたいか事前によく話し合って検討を進めましょう。

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