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いい家の条件 安全・安心にくらせる家

条件1 安全・安心にくらせる家

建築基準法に適合していれば大丈夫?!

地震多発国の日本では「建築基準法」で、住まいの耐震性が定められています。ところがこの基準は、一生に一度遭遇するかどうかの大地震(震度6強)に対して(主要な構造体においては部分的なひび割れなどの損傷を生じてもよく)建物が倒壊せず、人命が保護できればよいという考えになっています。つまり、くり返し襲ってくる地震に対して建物が倒壊しないかどうか、地震後も住み続けられるかどうかについては問われていないのです。
これまでの経験から考えてみても、地震は1度だけではなく、2度3度と繰り返し起こることを想定して住まいづくりを考えておくべきでしょう。
かけがえのない家族を守り、資産としての家の価値を保つためには、国が定める耐震基準以上を考える必要がありそうです。

東日本大震災ではM9の本震の後にもM7以上の余震が頻繁に発生。余震でさらにダメージを受けた建物も多く確認されています。

「構造上の耐震性」は実証データで

どれだけ地震の揺れに耐えられるのか、その目安となるのが「住宅性能表示制度」によって示される耐震等級です。最大である等級3は、数百年に1度生じる地震の1.5倍の力に対して倒壊や崩壊をしないレベル。安心・安全のためには等級3の評価が得られる住宅を選ぶことをおすすめします。
しかし、東日本大震災では想定を上回る数値を記録しました。より強い家を見極めるためには、実際に建物に負荷を与えた実験・実証データが参考になります。地震によってどのくらい損傷を受けるのか、屋根や外壁の状態、建物の変形など、計算上の数値だけでは分かりにくいことが現実感を持って見えてくるはずです。

パナソニック ホームズでの住宅振動実験の様子。実大の2階建ての家を用いて様々な負荷を与え強度確認を行います。

非常時を想定した「くらしの耐震性」にも注目

建物の構造だけでなく、家具の転倒などによるけがを防ぐための配慮も必要です。家具の転倒を心配しなくてもよいように置き家具を造り付け家具に変えたり、割れると凶器にもなる食器類を収める食器棚には耐震ロックなどの器具を採用したり。
また、太陽光発電による非常用電源など、非常時にも対応できる住まいの設備の採用も検討したいところです。末永くくらす住まいだからこそ、非常時を想定した安全・安心に配慮することがとても大切です。

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