1つめは法的な条件です。建築基準法では一部の例外を除いて、建物の敷地は道路に2ｍ以上接していないと建てられません。住宅密集地などでは、これが確保できずに建替えが認められないことがあります（再建築不可）。

また、家が建った後に建ぺい率や容積率、高さ制限などの基準が改正されたことで、建替えようとしても同じ規模の家が確保できないことも少なくありません（既存不適格）。他にも、借地などで建替えが認められないこともあります。この場合は必然的にリノベーションを選択することになるでしょう。

　2つめは心理的な条件です。例えば古民家や歴史的建造物など、残すべき価値がある場合です。そこまでではなくても、家族の歴史や思い出を残したい家の場合も当てはまります。そのような思い入れのある家は、ぜひリノベーションで引き継いでいきたいものです。

　3つめは物理的な条件です。雨漏りやひび割れ等の劣化が少なく、屋根・外壁・構造など、活かせる既存部分が多ければ多いほど、費用対効果の高いリノベーションが可能です。構造的には1981年以降の新耐震基準に則った構造かどうかがひとつの判断基準で、それ以前の旧耐震基準の場合は、耐震補強や機能回復のウエイトが大きくなり、建て替え以上にコストが掛かることもあります。