しかし、これまでは事業者によってホームインスペクション（住宅診断）の位置づけや現場で診断を行う担当者の技術力・診断項目が異なり、依頼する際の判断基準をどうすればいいのかわかりづらく、診断結果の違いなども生じていました。

そこで2013年6月に国土交通省が「既存住宅インスペクション・ガイドライン」を策定。診断方法や診断項目など一定の基準を設けることで、事業者によって診断に大幅に差が出るといったトラブルの防止や第三者の適正な診断を通じホームインスペクション（住宅診断）に対する信頼を得ることで円滑な普及が期待されます。

さらに、人口の急減、少子高齢化の加速、空き家問題など社会問題が顕在化する中、国は今後、中古住宅市場を活性化させる方針を打ち出しています。今年から不動産情報ストックシステムの試験運用がスタートするなど、中古住宅市場の整備が着々と進んでいます。

いままで築年数で一律に評価されていた中古住宅の価格は、将来的に建物のコンディションが適正に物件価格に反映されることが予想されます。マイホームの資産価値を保つためには、定期的な点検・メンテナンスがますます重要となってくることでしょう。