リフォーム済みの物件は、見た目もよく、また、リフォーム工事にかかる手間や期間を省けるという魅力があります。

設計計画や施工がしっかりしていれば、心地の良い住まいを手に入れることは十分可能でしょう。

しかし、リフォームの範囲が、設備やクロスの交換といった目に見える範囲までしかいっていない場合、見た目は綺麗でも、配管や断熱材といった目に見えない部分の改修がされておらず、将来、配管からの水漏れや赤水の発生、断熱性能が不十分だと結露やカビなどの問題が起きてしまう場合があります。

また、目に見えない部分を含めた大がかりなリフォームがされていたとしても、施工に不備があれば同じような問題が起きるケースも。

リフォーム済み物件は、ご自身が工務店などに発注して行うリフォームと違い、工事範囲や施工会社をご自身でコントロールできない点が、デメリットと言えるでしょう。

リフォーム・リノベーション済みの物件の場合は、配管の交換や断熱工事などの隠蔽部分を中心に、工事範囲や工事内容を事前によく確認したほうがよいでしょう。

また、耐震性が気になる場合は、1981年6月1日以降に建築確認申請がなされていれば、新耐震基準となります。※竣工日とは異なるので注意しましょう。
旧耐震基準のマンションだった場合は、耐震診断をしているか、結果に基づいた補強工事がされているか仲介会社に聞いて確認をしてみましょう。

もし、物件に不安がある場合は、第三者の建築士やホームインスペクター（住宅診断士）などの専門家に診断してもらいましょう。