一般的にマイホームを購入するときには、火災保険に入ります。さらに、日本という土地柄、震災に備えて地震保険に入る方も少なくありません。

でも、本当にこれで十分なのでしょうか。

新築の住宅を売る事業者は引渡しから10年間、構造上の欠陥や雨漏りなどが発生したときには、それを直す義務を負っています（これを「瑕疵（かし）担保責任」と言います）。しかも、万が一その事業者が倒産してしまった場合に備えて、事業者は「住宅瑕疵担保責任保険」というものに入るか、供託金というものを預けておかなければなりません。

では、中古住宅の場合はどのような仕組みになっているのでしょう？

売主が宅建業者の場合は、2年間以上の瑕疵担保責任を負いますが、売主が個人の場合は瑕疵担保責任を免除とすることができます。

例えば、中古住宅を購入して1年後に雨漏りが見つかった場合、売主が事業者であれば、売主負担で直してもらえますが、売主が個人の場合は買主負担になるかもしれないのです！

この差はかなり大きいですよね。でも、個人の売主に瑕疵担保責任を負うよう強制することはできないのです。

売主が個人の場合でも加入できる保険がある！？

個人の売主から買うときに重要になるのが、「既存住宅売買瑕疵保険」です。中古住宅の引渡しを受けるまでに建物の状態や不具合の有無について検査をしてもらい、保険付保証明書を発行してもらいます。保険期間は1年または5年から選ぶことができます。

ここで気を付けなければいけないのが、「検査に受からなかった場合」です。

その時には、不適合箇所を直して改めて検査を受ける必要があります。ところが、これも物件の引渡しまでに行う必要があるので、売主の方の協力が得られるかどうかが重要なポイントになります。

また最近では、検査に通らなかった場合でも、保険会社によっては引き渡し後に直して検査を受けることができる商品も出ているようです。保険会社でないところで類似の商品を出していることもあるようですので、併せてチェックしてみてもいいでしょう。

中古住宅は、新築に比べて価格も安く、選択肢となる物件数も多いなどのメリットもありますが、その一方で不安に感じる方も多いのが実情です。そうした漠然とした不安を解決するために、物件のコンディションを把握して、それに応じた備えをすることが肝心です。

購入を検討している建物の履歴や状態をしっかり押さえておけば、結果としてお得で、ご家族みんながハッピーになる、いいお買い物になる可能性も大きいのが、中古住宅の良さと言えるのではないでしょうか。

画像を拡大する